ながら見されない広告へ。 スマートニュース が「専念視聴」を軸にした新プロダクト発表

記事のポイント
ユーザーの79%が「ながら見」をせず、ニュース閲覧に集中している専念視聴環境がスマートニュースの強みだ
運用型で最大級の画面占有率を誇る正方形の新フォーマットにより、視認性とブランド表現力を高める
生成AI技術を活用し、特定のチャンネル面から文脈に沿った最適な瞬間を捉える配信を強化していく
ユーザーの79%が「ながら見」をせず、ニュース閲覧に集中している専念視聴環境がスマートニュースの強みだ
運用型で最大級の画面占有率を誇る正方形の新フォーマットにより、視認性とブランド表現力を高める
生成AI技術を活用し、特定のチャンネル面から文脈に沿った最適な瞬間を捉える配信を強化していく
スマートニュースは4日、ブランド広告の新たなコンセプト「Deep Attention & Deep Moments」を発表した。その第一弾として、視認性の高い新広告フォーマット「インパクトスクエア」、閲覧文脈に沿った広告配信を可能にする「チャンネルターゲティング」という2つの新ソリューションを提供開始。
79%が「ながら見」をせず、集中した状態で広告に接触
「世界中の良質な情報を必要な人に送り届けること」をミッションとするスマートニュースは、ニュース記事と同様、広告も「良質な情報」であるべきだと考えてきた。この日、新コンセプトのもと、リリースされた2つのソリューションは、広告業界の課題である「アテンションの獲得」と「ブランドセーフティの確保」を両立し、広告を良質な情報のひとつとして具現化したもの。
日本広告事業責任者の西出拓氏は、「ミッションに基づいた広告プロダクトがついに生まれた」と語る。

ブランドセーフティの確保においては、提携媒体数3000以上、1日の掲載記事数40万件以上の情報を、「テクノロジーを活用しながら、人による徹底した品質管理体制」で、「信頼性の高い情報空間を築いている自負がある」と西出氏。
また、もうひとつの課題、アテンションの獲得については、複数デバイスに接触しながら広告を見る「ながら見」が常態化し、生活者の広告への反応(態度変容)が低下するなかで、「スマートニュースのユーザーは、ニュース閲覧という能動的かつ集中した状態で広告に接触している」ことを広告事業本部長の山田大輔氏は強調する。

その根拠として、「スマートニュース利用時には他媒体を高頻度で利用しない」と答えたユーザーが79%と、テレビや主要なデジタルメディアと比較してもっとも「専念視聴」されていることを提示。
そうした専念視聴環境と、日本最大のニュースアプリであるスケールメリットによって広告効果が最大化することを、(1)広告認知、(2)態度変容、(3)重複接触という3つの効果に加え、スマートニュースでしか接触できないユーザーの存在を、昨年実施したクロスメディア調査結果によって明らかにした。
視認性の高いフォーマットと、閲覧文脈を活かした配信

信頼性の高い情報空間である「ブランドセーフティ」、ながら見されない「専念視聴メディア」、膨大なニュース記事から生まれる文脈データを活かした「コンテクストデータ」が、スマートニュースの強み。広告プロダクトの市場導入を担うGTM責任者、甲賀雄介氏は「Deep Attention & Deep Momentsは、ニュース閲覧の今を捉え、ブランドを深く刻むこと」と捉えている。
ブランド体験を高める広告プロダクトとして、これまでスマートニュースはトップ画面に表示される縦型全面の動画広告「Top News Video Ads」および静止画広告の「Top News Display Ads」(どちらも予約型)、記事一覧のフィード面では大型フォーマットを用いた「ラージユニット」(運用型)を展開してきた。それを新コンセプトに基づいて、さらに発展させたのが、今回リリースされた2つの広告ソリューションということになる。
1つ目は、高い視認性とブランド表現力を実現させるため、既存の「ラージユニット」を進化させ、同社運用型広告で最大の画面占有率となる正方形の広告「インパクトスクエア」。

そして、2つ目は、文脈から関心が高まる瞬間を捉えるため、250以上の多彩なチャンネル面から配信先を選択し、特定の時期の関心が高まっているユーザーに対して広告を配信できる「チャンネルターゲティング」。

どちらも運用型なのは、予算や期間を柔軟に考えたいというブランド広告主のニーズが高まっているからだ。
生成AI技術でコンテンツの文脈理解をさらに深化させる
ブランドセーフティ、専念視聴メディア、コンテクストデータという3つの強みに、1stパーティデータやコンテンツを理解するテクノロジーを組み合わせることで、「ユーザーのプライバシーを考慮しつつ、コンテンツの文脈をより高度に理解する生成AI技術の開発強化を図っていきたい」と、甲賀氏は抱負を述べた。
ブランドセーフな環境でユーザーの深い注目を獲得し、最適な瞬間をブランドへの好意や理解を深く促すことができる広告メディアを、スマートニュースはめざしていく。
文/山本千尋
