実業家・マイキー佐野氏が突きつける！“管理の仕事”はAIに奪われる『5年後に大量解雇か。今アメリカで起きている深刻な状況が日本でも起きる可能性を解説します』

「5年後に大量解雇か。今アメリカで起きている深刻な状況が日本でも起きる可能性を解説します」と題するYouTube動画で、実業家・マイキー佐野氏が中間管理職の行方と組織のフラット化を論じた。視聴者の相談を起点に、佐野氏は「知識集約型社会への転換だ」と切り出す。

佐野氏は、米国で進む「ザ・グレートフラットニング」を軸に、AI導入がヒエラルキーを不要にしつつあると指摘する。Microsoft、Meta、Amazonといった大手は解雇と採用を高頻度で繰り返し、役割の再定義を進めている。上からの細かな指示は減る一方で、出世ルートは細くなる。日本は約5年遅れで同様の波を受ける可能性が高いという認識である。

管理職の席が減れば、1人の管理下に置く人数は増える。タスク管理や調整といった「中間の仕事」はAIやツールに置き換わり、代わりに現場の専門職が増える。求められるのは、知識・技術・行動力という無形資産である。年功や肩書だけでは稼げない。評価と報酬は、実力に紐づく設計に改められるべきだという主張である。

佐野氏は歴史にも目を向ける。古代アテネは市民の参加と知見を集約し、地理と機動力を生かす戦術でサラミスの海戦を制した。個人の知と組織の目的を一致させれば、小さな組織でも強くなれる。企業で言い換えれば、ミッション・ビジョン・バリューの共有と、スキル向上が報われる制度設計が土台になる。

結論は辛辣である。中間管理職になりたければ、事業を持つか突出したスキルを積むしかない。フラット化は「多数が一定以上優秀」であることを前提に成立する。入れ替えを恐れて権限だけを配れば、組織は壊れる。日本の変化は遅いが、遅れても来る。そのときに備えるのは今である。

動画では、管理職の担当人数の推移や知識集約型への設計ポイント、現場実装の条件が具体例で語られている。本編は、管理職・候補者・人事担当者が人材戦略を再設計する上で有用な指針となるはずだ。