住宅購入・建築時に耐震性を重視した人は約5割。大地震後、約66％が耐震性への意識が変化したと回答
■相次ぐ大地震で高まる住宅の耐震意識。一方で「耐震等級」の認知には課題も
近年は能登半島地震をはじめ、各地で大きな地震が発生しています。
戸建て住宅にお住まいの方にとって、住まいの耐震性能はもはや無視できないテーマではないでしょうか。
一方で、住宅の地震に対する強さをあらわす「耐震等級」という言葉は、必ずしも広く知られているとは言えないようです。
実際に住宅を購入・建築した方は、耐震性能をどれほど重視していたのでしょうか。
ということで今回は愛知県安城市の注文住宅の日本住建株式会社と共同で、事前調査で「現在、持ち家の戸建て住宅に住んでいる」と回答した全国の男女300名を対象に、「地震への備えと住宅の耐震性能」についてのアンケートをおこないました。
※本プレスリリースの内容を引用される際は、以下のご対応をお願いいたします。
・引用元が「株式会社NEXERと愛知県安城市の注文住宅の日本住建株式会社による調査」である旨の記載
・愛知県安城市の注文住宅の日本住建株式会社（https://www.nipponjuken.co.jp/）へのリンク設置
「地震への備えと住宅の耐震性能に関するアンケート」調査概要
調査手法：インターネットでのアンケート
調査期間：2026年4月17日 ～ 4月24日
調査対象者：事前調査で「現在、持ち家の戸建て住宅に住んでいる」と回答した全国の男女
有効回答：300サンプル
質問内容：
質問1：住宅購入・建築時に耐震性能をどの程度重視しましたか？
質問2：その理由を教えてください。
質問3：「耐震等級」という言葉を知っていますか？
質問4：自宅の耐震等級を把握していますか？
質問5：近年の大地震を受けて、住宅の耐震性についての意識は変わりましたか？
質問6：どのように変わりましたか？（複数回答可）
※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100％にならない場合があります。
■50.0％が、住宅購入・建築時に耐震性能を「重視した」と回答
まず、住宅購入・建築時に耐震性能をどの程度重視したかについて聞いてみました。
その結果「とても重視した」が16.3％、「やや重視した」が33.7％で、合わせて50.0％の方が耐震性能を重視していたことがわかりました。一方で「あまり重視していない」は28.0％、「まったく重視していない」は22.0％と、半数の方は購入・建築時にあまり耐震性能を意識していなかったようです。
それぞれの回答について理由を聞いてみたので、一部を紹介します。
耐震性能を重視していた理由
・南海トラフ地震が起こる地域に住んでいるから。（30代・女性）
・これから大型地震は必ず起こると思うので地震に強い家は必要。（40代・男性）
・南海トラフ地震がいつ来るか分からないので。（30代・男性）
・災害による倒壊のリスクを軽減するため。（30代・男性）
・東日本大震災を経験しているから。（40代・男性）
耐震性能を重視していない理由
・東日本大震災の前だったから。（40代・男性）
・当時はそんなことよりも断熱とか費用面の方が注目されていたので。（40代・男性）
・建売の値段が安い所を探した。（30代・男性）
・親が建てた家で、当時は耐震について知られていなかったと思うから。（40代・女性）
・当時はそんなに地震は重視されてなかった。（40代・男性）
重視していた理由からは、地震大国である日本の現状や過去の被災経験を踏まえて備えたいという声が目立ちました。とくに南海トラフ地震など将来起こりうる災害を念頭に置いた回答も多くみられます。
重視していない理由には、住宅を建てた時期が古く当時は耐震性能が広く知られていなかったというものや、建売・中古住宅で選ぶ余地がなかったというものが目立ちます。
■56.7％が「耐震等級」という言葉を「知らない」と回答
続いて、「耐震等級」という言葉を知っているかどうか聞いてみました。
「耐震等級」とは、住宅の地震に対する強さをあらわす指標のひとつで、1から3までの3段階で評価されるものです。
その結果「知っている」が43.3％、「知らない」が56.7％という結果になりました。
半数を超える方が、耐震性を判断するうえで重要な指標である「耐震等級」を知らないという実態が浮き彫りになっています。
住宅の耐震性能は、購入後に大きく変えることが難しい要素のひとつです。
それにもかかわらず、判断基準となる用語自体が広く浸透していない現状がうかがえる結果となりました。
■耐震等級を知っている方のうち73.1％が、自宅の耐震等級を「把握していない」と回答
続いて、「耐震等級」という言葉を知っていると回答した方に、自宅の耐震等級を把握しているかを聞いてみました。
その結果「把握している」が26.9％、「把握していない」が73.1％となりました。
言葉自体は耳にしたことがあっても、実際に自分の住まいがどの等級に該当するかまで確認している方は少数派のようです。
■66.3％が、近年の大地震を受けて住宅の耐震性についての意識が「変わった」と回答
続いて、近年の大地震を受けて住宅の耐震性についての意識が変わったかどうか聞いてみました。
その結果「とても変わった」が19.0％、「やや変わった」が47.3％で、合わせて66.3％の方が意識に変化があったと回答しています。「あまり変わっていない」は24.7％、「まったく変わっていない」は9.0％にとどまりました。
実際の被害を映像やニュースで目の当たりにすることで、住宅の安全性をあらためて考えるきっかけになっているのではないでしょうか。
■意識の変化として「自宅の耐震性が気になるようになった」が56.3％
最後に、意識が変わったと回答した方に、具体的にどのように変わったかを聞いてみました。
その結果、最も多かったのは「自宅の耐震性が気になるようになった」で56.3％でした。
次いで「耐震性能をより重視するようになった」が39.2％、「家具固定など室内対策も意識するようになった」が34.2％、「防災グッズや備蓄を見直した」が32.2％と続きます。
注目したいのは、住宅そのものの耐震性に対する関心と、家具固定や防災グッズといった日常的な備えの両方に意識が向いている点です。建物の安全性だけでなく、暮らし全体の防災意識が広がっていることがうかがえます。
■まとめ
今回の調査では、持ち家の戸建て住宅にお住まいの方の約半数が住宅購入・建築時に耐震性能を重視しており、近年の大地震を受けて約66％が耐震性への意識が変わったことがわかりました。
一方で、「耐震等級」という言葉を知らない方が半数を超え、言葉を知っていても自宅の等級まで把握している方は3割未満にとどまっています。
地震は、いつどこで起こるか予測が難しいものです。
だからこそ、自宅の耐震性能を一度確認し、必要に応じて耐震診断や補強を検討してみることが、家族の安心につながる一歩になるのではないでしょうか。
＜記事等でのご利用にあたって＞
・引用元が「株式会社NEXERと愛知県安城市の注文住宅の日本住建株式会社による調査」である旨の記載
・愛知県安城市の注文住宅の日本住建株式会社（https://www.nipponjuken.co.jp/）へのリンク設置
【日本住建株式会社について】
社名：日本住建株式会社
所在地：〒446-0043 愛知県安城市城南町1丁目1番地1
代表取締役：兵藤 大祐
Tel：0566-74-1011
URL：https://www.nipponjuken.co.jp/
事業内容：1975年創業、創業50年以上・累計6,200棟以上の実績を持つ愛知県三河地域密着型の注文住宅会社。安城市・岡崎市・西尾市・豊田市・刈谷市・知立市など愛知県全域で完全自由設計の注文住宅を提供しています。
地震に強い耐震構造と、繰り返しの揺れにも耐える制震技術で、家族の安全はもちろん、家族の思い出も守る強い家を実現します。
【株式会社NEXERについて】
本社：〒170-0013 東京都豊島区東池袋4-5-2 ライズアリーナビル11F
代表取締役：宮田 裕也
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事業内容：インターネットリサーチ、SEO、WEBブランディング、レビューコンテンツ、リアルショップサポート、WEBサイト制作