「単なる併合の野望ではない」…グリーンランドを狙うトランプ氏の「ぞっとする」本音

世界的に水資源の不足が深刻化する中、人工知能（AI）データセンターが「水を大量に消費する存在」との指摘が出ており、グローバルビッグテック各社が積極的に対応に乗り出している。

先頭を走っているのはグーグルだ。世界各地に大規模データセンターを数十カ所保有するグーグルは最近、「2030年までに全世界のオフィスやデータセンターなどで使用する淡水の使用量を上回る量を還元する」との目標を明らかにした。昨年だけでも2650万トン以上の水を還元したという。

マイクロソフトは、データセンターでの水の蒸発量を減らす設計方式を導入し、今年から本格稼働に入った。またアマゾンは、再生水を使用するデータセンターを米国内で120カ所以上に増やす計画だ。

国家・地域レベルでの懸念も深まっている。東南アジアや中東では国家レベルで野心的なデータセンター建設が進められているが、暑い気候のため「冷却」に苦戦している。もともと水不足の地域であるだけに、水消費量がさらに増えざるを得ないからだ。

世界最大のデータセンター集積地である米国の課題も大きい。一部では、トランプ大統領がグリーンランドの併合を狙う背景にはAIデータセンター問題があるとの分析も出ている。寒冷な気候により冷却水の消費を大幅に減らせるためだ。タイム紙はまた、「氷河が融解することで水力発電によりAIインフラに必要な電力を生産できる可能性もあると指摘されている」と説明した。

シンクタンクのリンカーン・インスティテュートは「データセンター建設は、巨大なストローが地域の水を吸い上げるのと同じだ」とし、「今後は関連インフラの構想において水問題を最優先で考慮すべきだ」と指摘している。