「地球の歩き方」柔軟な編集で低迷脱出 神秘スポット、自治体も【経済トレンド】

新型コロナウイルス禍で落ち込んだ旅行ガイドブック「地球の歩き方」の売り上げが急回復している。紹介する対象を従来の外国から国内へ、さらに「調布市」「山口市」といった自治体単位に絞り込んだところ「地元の人たちが買ってくれるようになりました」と新井邦弘(あらい・くにひろ)社長。(共同通信=浜谷栄彦記者)
地球の歩き方は1979年創刊。2021年、苦境に陥った発行元が学研グループに事業を譲渡した際に社長に就任。従来の旅行ガイドブックにとらわれない柔軟な編集方針を打ち出した。
コロナ禍で行動が制限された時期に「苦肉の策」で拡充した国内シリーズは2026年3月までに30タイトルに増えた。発行部数は累計で128万部超。「各地の自治体から『うちも出して』と声がかかります」
1990年に入社した学習研究社(現・学研ホールディングス)でオカルト・ミステリーを扱う「ムー」や戦史に特化した「歴史群像」の専門雑誌の編集を担った。
その経験を踏まえて地球の歩き方でも「ムー」とコラボ。日本の怪奇スポットやイースター島のモアイ像やエジプトのピラミッドなど世界の神秘スポットを紹介した。
「戦国」「ハプスブルク帝国」のほか、人気コミック「ジョジョの奇妙な冒険」も取り上げ、歴史や物語の舞台をガイド。「学生時代に世界を旅した経験が生きています」。新井社長は埼玉県出身、60歳。


