S&P500が「12月安値」を割り込み、年間リターン悪化のサインか。WTI原油は40ドル幅の乱高下、市場は混乱

資産運用アドバイザーのガーコ氏が自身のYouTubeチャンネル「ガーコちゃんねる」で、「2026年の米国株式、上昇確率が半減！？」と題した動画を公開した。今週の株式市場が原油価格の乱高下やトランプ大統領の発言に大きく揺さぶられたことを解説。乱高下相場に不安を覚える投資家に対し、長期的な視点に立てば「むしろ今がチャンス」であるとの見解を示した。

動画ではまず、今週のNISA人気投資信託の騰落率ランキングを紹介。TOPIX連動型が+1.49%でトップだったものの、S&P500連動型が-0.63%となるなど、全体としてはほぼ横ばいであった。しかし、これはあくまで週の始値と終値を比較した結果であり、週の途中では大きな乱高下があったと指摘する。

今週の米国市場は、S&P500が週間で-0.29%と小幅な動きに見えるが、チャートを見ると週前半に上昇し、後半に急落するジェットコースター相場だった。この混乱の主な要因は、WTI原油先物価格の激しい値動きだ。原油価格は週中で一時119ドルから78ドルまで急落し、週末には99ドルまで戻すなど、1週間で40ドルもの値幅で変動。市場の不安心理を示すFear & Greed Indexは「極度の恐怖（Extreme Fear）」とされる20まで低下している。

こうした市場の混乱は、アメリカとイランの紛争を巡るトランプ大統領の発言に大きく影響されている。月曜日には「戦争はほぼ終了した」との発言で株価が反発したかと思えば、金曜日には「来週にかけて非常に激しい打撃を加える」と発言するなど、情報が錯綜し、投資家を混乱させた。

このような状況下で、ガーコ氏は長期投資家にとって短期的な下落は大きな問題ではないと語る。2020年1月から投資を続けている場合、多くの主要インデックスファンドの評価額は元本の2倍以上になっており、この「含み益バリア」が心理的な支えとなる。さらに、過去20年間のS&P500のデータを見ると、年間の最安値をつけるのは平均して3月12日であり、統計上は今が買い場である可能性も示唆した。

最後にガーコ氏は、経済評論家の故・山崎元氏の「株価が大きく動いたとき、うまく調整する方法があるならいいのですが、基本的にできることはない」「そのままインデックスファンドへの投資を継続する方がいい」という言葉を引用。どんな暴落も長期では回復してきた歴史を振り返り、投資家がやるべきことは「積立てを続ける。ほったらかす。それだけです」と結論付け、冷静な対応を呼びかけた。