脱炭素時代を切り拓く「脱炭素関連 世界株式戦略ファンド」、新時代のリーダー企業に厳選投資

　三井住友トラスト・アセットマネジメントが設定・運用する「脱炭素関連　世界株式戦略ファンド（資産成長型）／（予想分配金提示型）」は、２０２１年５月２１日の設定から約半年で純資産総額が１，６００億円に到達するなど支持を集めている。好調なスタートを切った同ファンドの運用の特徴と今後の展望について、同ファンドを実質的に運用するニューバーガー・バーマンのグローバル株式マルチアセット運用部の三浦洋平氏（写真）に聞いた。

◆際立つパフォーマンス実績

　「脱炭素関連　世界株式戦略ファンド（資産成長型）」と代表的な国際株式の指数「ＭＳＣＩオールカントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円ベース）」とでパフォーマンスを比較すると、２１年１２月末現在で設定来のトータルリターンは同ファンドが２０．６９％に対し、代表的な国際株式指数は１５．１３％であり、５．５６％の差がついている。

　このパフォーマンスについて三浦氏は、「株式市場が上下に振れやすい局面だった中、世界的に『脱炭素』の機運の高まりによる関連銘柄に対する期待感がプラスに働きました。また、期待のみならず、投資先企業が良好な業績を発表した事も追い風になったと考えます」としている。期待値の部分では、７月に欧州で「Ｆｉｔ　ｆｏｒ　５５」という脱炭素化を進める具体的な取り組みが発表され、米国ではインフラ投資法案の議会審議が進んだ。

　ただ、期待感だけでは株価の上昇は続かない。三浦氏は「私どものテーマ型株式戦略では、テーマの拡大に伴う関連企業の成長性に注目しています。銘柄選定をする上では中長期的な業績成長が重要だと考えているからです。例えば、パワー半導体に強みを有する米国のオン・セミコンダクターや、太陽光発電の効率を高める周辺設備「マイクロインバーター」を手掛ける米国のエンフェーズ・エナジーなどは好業績が評価され、株価が上昇し、設定来のファンドパフォーマンスにプラス寄与しています」と銘柄選択の効果がパフォーマンス押上げに貢献していると語っている。

◆同一カテゴリーファンドとの比較で高いリターンを低リスクで実現した高い運用効率

　同一カテゴリーファンドと比較すると同ファンドの高いパフォーマンスが際立つ。同ファンドの過去６カ月（２０２１年７月１日〜２０２１年１２月末）のトータルリターンは１４．８８％であり、同一カテゴリーファンドの平均１．９０％を大きく上回り、かつトップのリターンとなった。

　また、リスク（年率）では、同ファンドは４．６８％であり、同一カテゴリーファンドの平均の６．０４％を１．３６％下回る低い水準だった。

　比較期間が半年と短いためあくまでご参考になるが、同一カテゴリーファンドと比較して抑制されたリスクで高いリターンをあげており、パフォーマンスに明らかな差異が生じているのは、同ファンドの銘柄選定の効果を感じさせる。

　脱炭素関連ビジネスは、ビジネス経済圏が２０２０年の３８５兆円から３５年には２，７００兆円になると試算されている。これは年率１４％成長となり、市場全体の高い成長が期待できそうだ。また、「現在のポートフォリオの加重平均した予想ＥＰＳ成長率は、向こう３年間の年率換算で約４０％という水準になります（２０２１年１２月末時点、主要投資対象ファンドベース）。成長性の高い銘柄を適切なバリュエーションで投資することによって、中長期的にグローバル株式市場よりも高いリターンが創出できると考えます」（三浦氏）としている。

　このように、同ファンドは基本的に成長企業に投資するという観点で組入銘柄を決定しているが、産業分野として３つの分野に着目し、投資比率（２０２１年１２月末時点、主要投資対象ファンドベース）は「脱炭素エネルギー関連」に２３％、「脱炭素ユーザー関連」に４１％、「脱炭素マネジメント関連」に３５％という投資比率にしている。運用期間が短いものの、この３つの分野からピックアップした銘柄群のバランスが良く、結果としてリスクが抑えられたポートフォリオを構築できているものと考えられる。