小5の息子が「13万円のiPhone」を“みんな持ってる”と欲しがります。親としては「2万円のキッズケータイで十分」と感じますが、本当にiPhoneの子が多いのでしょうか？ スマホ所有率を確認
小5の約半数がスマートフォンを所有
まず気になるのが、「本当にみんな持っているのか」という点です。モバイル社会研究所が2025年11月に実施した調査によると、小学5年生のスマートフォン所有率は51％、キッズケータイは11％となっており、確かに「持っている子が多い」といえる状況です。
ただし、裏を返せば4割程度はまだ何も携帯電話を持っていないともいえます。つまり、「全員が持っているわけではない」という点は冷静に押さえておく必要があるでしょう。
なぜ子どもはスマートフォン、中でもiPhoneを欲しがるのか？
子どもがスマートフォンを欲しがる理由としては、友だちとLINEなどで連絡を取りたい、ゲームや動画を楽しみたい、学習アプリを使いたいといったものが考えられます。
一方、キッズケータイは主に親子間の連絡や見守りを目的とした端末であり、利用できる機能は限られています。そのため、子どもにとっては「連絡できればよい端末」ではなく、友だちとのやり取りや娯楽にも使えるスマートフォンに魅力を感じるかもしれません。
特にiPhoneはブランド力が強く、「みんなiPhoneだから」という理由で選ばれるケースも少なくありません。iPhoneの価格はモデルによって異なりますが、最新機種では10万円前後することが一般的で、13万円程度のものや、最上位機種では18万円程度のものもあります。
親としては「小学生のスマートフォンで、そこまでの価格・スペックのものが必要なのか」と感じるのも無理はないでしょう。
キッズケータイなら約2万円で購入可能
子どもの連絡・見守り用として選択肢になるのがキッズケータイです。例えば、ドコモが提供するキッズケータイ「KY-41C」は本体価格が2万円程度と、10万円を超えるモデルも多いiPhoneと比べると大きく費用を抑えることができます。
キッズケータイの主な機能は以下の通りです。
・通話（登録先中心）
・メッセージ
・GPSによる見守り
・防犯ブザー
一方で、一般的なスマートフォン（iPhoneなど）で利用できる、LINEやYouTube、ゲームアプリなどは利用できません。つまり、キッズケータイは連絡と見守りに特化した端末といえるでしょう。
iPhoneとキッズケータイの違い
ここまでで見てきた通り、iPhoneとキッズケータイの違いを整理すると次の通りです。
・価格：約10万～18万円
・アプリ自由（LINE・ゲーム・YouTubeなど）
・インターネット利用可
・価格：約2万円から購入可能
・機能制限あり
・見守り・安全重視
このように、単純に価格だけでなく、「できることの幅」が大きく異なります。
親としての判断ポイント
それでは、親としてはどちらを選ぶべきなのでしょうか。判断のポイントとして3つ見ていきましょう。
まず1つ目は「利用目的」です。親との連絡手段だけで十分であれば、キッズケータイでも問題ありません。ただし、学習アプリや幅広く友人などとの連絡手段としてLINEが必要な場合や、ゲームアプリを楽しみたい場合などはスマートフォンが選択肢になります。
2つ目は「リスク管理」です。スマートフォンは便利な反面、使いすぎやSNSトラブルなどのリスクもあります。キッズケータイであれば、連絡手段を確保しつつ、インターネットやSNSへの接触を一旦切り離すことができます。そのうえで、家庭内でのルールを決め、時間の使い方や約束を守れるかを確認してから、スマートフォンへ移行するという考え方もあるでしょう。
3つ目は「スマートフォンを持たせる場合でも、iPhoneに限る必要はない」という点です。友だちとの連絡や学習アプリ、動画視聴などが目的であれば、安価な機種も選べるAndroid端末でも対応できる場合が多くあります。
周囲にiPhoneを使っている子が多いとしても、「スマートフォンが必要か」と「高額なiPhoneが必要か」は分けて考えるべきでしょう。価格や機能、管理のしやすさを比較し、家庭で納得できる端末を選ぶことが大切です。
まとめ
小学5年生のスマートフォン所有率は5割以上と、確かに普及が進んでいます。しかし、全員が持っているわけではありません。iPhoneは高機能で魅力的ですが、その分価格も高く、使い方によってはリスクも伴います。一方で、キッズケータイは機能こそ限定されるものの、安全性とコスト面では優れています。
大切なのは、「周りが持っているか」だけではなく、「自分の家庭にとって必要かどうか」です。利用目的やリスクを踏まえながら、子どもにとって最適な選択をすることが重要といえるでしょう。
出典
モバイル社会研究所 初めてのスマホの所有 低年齢化進み、調査開始以降初めて女子は10歳を下回る
執筆者 : 三浦大幸
2級ファイナンシャルプランニング技能士/日商簿記3級/第一種衛生管理者/証券外務員/英検2級など
