政府の花粉症対策による2割削減は「難しい」極端な自然界への介入がもたらすリスク

YouTubeチャンネル「【世界経済情報】モハPチャンネル」が「【花粉症】日本政府が花粉症対策！拡大する市場規模！モハPchの視点」を公開した。動画では、世界中の人々を悩ませる「花粉症」の歴史と、その裏にある経済活動や政府の対策について解説している。

モハP氏はまず、花粉症の症状は古代ギリシャやエジプトの記録にも存在し、19世紀のイギリスで「枯草熱」として広く認識されるようになったと語る。当時の原因は「イネ科の牧草」であり、現在もイギリス中のフットボール場で使用されている芝生が要因だという。17世紀頃から貴族が富の象徴としてあえて庭に牧草を植え始めたことが、結果として「花粉症をひどくしてしまった」とユニークな歴史的背景を解説した。

日本においては、戦後の木材需要でスギやヒノキを植えすぎたことが原因とされている。現在、花粉症に関連する市場規模は世界的に拡大中だ。動画内でパナソニックが発表した、花粉症による労働力低下の経済的損失が2450億円に上るというレポートに対し、モハP氏は「空気清浄機なんかを売りたいからだと見られます」と推測。企業の宣伝によって関連商品が売れ、市場規模の拡大に繋がっているとの独自の見解を展開した。

さらに、政府がスギの人工林を2033年までに2割減らすという花粉症対策にも言及する。自身も重度のアレルギー症状で苦しんでいる実体験を明かしつつ、スギ以外のアレルギーを持つ人も多いため「大きく改善するというのは難しいでしょう」と施策の効果に疑問を呈した。特定の植物を別のものに植え替えたり、極端に減らしたりする対策は「また他の問題が起こってくるんだろうと思います」と警鐘を鳴らす。

動画の終盤でモハP氏は、自然環境への極端な介入は「何かしらの変化が生じてしまって、私たち人間にまた返ってくる」と結論付けた。身近な現代病である花粉症と経済・歴史の結びつきについて、新たな視点を提供する内容となっている。