バランスの良い食事を毎日食べている世帯の割合は、所得が低いほど少ないことが14日、厚生労働省の2018年国民健康・栄養調査の結果で分かった。

 健診の受診割合や歯の本数も所得の違いで差が出ており、社会経済状況が健康面に影響を及ぼしている実態が、改めて裏付けられた形だ。

 調査は18年11月、5032世帯を対象に行われ、65%にあたる3268世帯から回答を得た。

 厚労省は、栄養バランスの指標として主食、主菜、副菜を組み合わせた食事を推奨している。所得が年600万円以上の世帯では、こうした食事を1日2回以上、「ほとんど毎日」していると答えたのが、男性53%、女性58%だった。一方、200万円未満の世帯では、男性37%、女性40%と低かった。

 健診を受けていない人の割合も、年間所得が600万円以上の世帯で男性17%、女性26%だったのに対し、200万円未満の世帯では男女とも41%と多かった。

 厚労省健康課の担当者は「所得による差は周知するだけでは改善しない。啓発のあり方や取り組み方を考えていく必要がある」と話している。