【まとめ】金（ゴールド）価格が43年ぶり最悪の急落 「有事の金」のはずが、なぜ？

資産運用アドバイザーのガーコ氏が、自身のYouTubeチャンネル「ガーコちゃんねる」で「金（ゴールド）が43年ぶりの最悪の急落です。」と題した動画を公開。イラン紛争などの地政学リスクが高まる中、「有事の金」であるはずの金価格が歴史的な急落を記録した背景について、複数の要因を挙げて解説した。

今週の金価格は10.56%も下落し、1983年以来、実に40年以上ぶりとなる「最悪の週」を記録した。イラン紛争の激化やホルムズ海峡の封鎖懸念から原油価格は急騰しており、本来であれば安全資産である金の価格は上昇するはずの局面だ。しかし、現実はその逆に動いている。

ガーコ氏はこの急落の引き金として、まずアメリカの中央銀行FRBの金融政策決定会合（FOMC）に言及。原油高騰によるインフレ再燃の懸念から、市場では利下げ期待が後退し、むしろ「金利を上げるかもしれない」という空気が広がった。金は利息を生まない資産であるため、金利が高い状態では国債など利息を生む資産の魅力が増し、相対的に金の需要が低下したと分析した。

しかし、下落の要因はそれだけではないとガーコ氏は指摘する。一つは、世界的な金融環境の引き締まりによる「換金売り」である。株や債券など、あらゆる資産が同時に下がる局面では、追加の証拠金を求められる「マージンコール」が発生し、投資家は現金化を急ぐ。その際、流動性が極めて高く「売りたいときにすぐ売れる」金が、真っ先に売却の対象になった可能性があるという。

もう一つは、湾岸諸国の動向に関する憶測だ。ホルムズ海峡の封鎖により原油の輸出が滞ると、サウジアラビアやカタールといった産油国は深刻な財政難に陥る。その穴埋めのために、各国が保有する金を売却し始めているのではないか、という観測が市場で広がっていることを紹介した。

これらの状況を踏まえ、ガーコ氏は今回の下落は「金がダメな資産」だからではなく、「すぐ現金化できる優等生」だからこそ起きた側面があると結論付けた。短期的な資金繰りによる下落は一時的なものとし、中央銀行による買い増しといった長期的な構造は変わっていないと指摘。「有事なのに金が下がった。だから金はもう終わりだ」と考えるのは短絡的だとし、長期投資家にとっては、自身のポートフォリオを見直す良い機会だと締めくくった。