「“私たちに非はない”というスタンスを貫いてきた」日テレは松岡、城島にスピード謝罪、識者が指摘する「対応の問題点」
6月20日に日本テレビの福田博之社長（64）が緊急会見を行ってから、間もなく半年が経つ。だが、元TOKIO・国分太一（51）のコンプライアンス問題は、収束するどころか波紋が広がるばかりだ。
「福田氏は会見で、同局が放送する『ザ！鉄腕！DASH!!』から国分さんの降板を発表。過去にコンプライアンス上の問題行為が複数あったとの説明がありましたが、福田氏はノーコメントを貫くばかりで、局側も現在に至るまでプライバシー保護を理由に事案の詳細を明かしていません。国分さんは無期限活動休止を発表し、TOKIOも解散。騒動の行方を見守っていた他局でも日テレと同じ判断を下す動きが拡大し、国分さんは全ての仕事を失ってしまいました」（スポーツ紙記者）
日テレはその後、9月29日に外部の有識者で構成された「ガバナンス評価委員会」による最終意見書を公表。局側が事案を明らかにしなかったことについて《コンプライアンス違反ということ以上に具体的な説明を行うことは難しく、本件に関する説明としてはやむを得ない》とし、局側の一連の対応は《事案に即した適切なもの》と結論付けられていた。
しばらく沈黙を守っていた国分だが、ほどなくして事態が動く。
国分の代理人・菰田優弁護士は10月23日に会見を行い、局側の対応に瑕疵があったとして日弁連に人権救済を申し立てたことを公表した。さらに11月26日には国分が会見を開き、当事者やファン、関係者らに謝罪。ただ、自身が起こした問題行為については、局側と「答え合わせができていない」と繰り返し主張していた。
約5カ月ぶりに公の場に姿を現した国分だったが、世間の風向きが変わったのはこの会見がきっかけだった。
「国分さんは会見のなかで、番組降板を告げられた状況を明かしていました。制作局長とプロデューサー交代の挨拶を口実に局に呼び出され、局側の弁護士同席のもとコンプライアンス違反について聞き取りが行われたそうです。国分さんはスマホの録音機能を回したそうですが、弁護士に見つかって削除するように要請されたと明かしていました。
いっぽう局側は、『新任からのあいさつということで来社していただき、あいさつの後、担当社員と弁護士が目的・趣旨をご説明し、国分氏の了承を得てからヒアリングを行いました』としていますが、国分さんはその場で降板を告げられたといいます。国分さんに問題があったとはいえ、日テレのやり方には“公平性に欠ける”と批判の声が高まってしまいました」（前出・スポーツ紙記者）
■松岡、城島に詫びたコメントに「国分」の2文字がなかったワケとは
国分の会見を受けて《「答え合わせ」は難しい》と反論していた日テレだが、その対応はテレビ界を知る関係者からも疑問視されているようだ。
「福田社長が6月に会見をした直後、世論は日テレ側の意見を信用し、メディアでも日テレの対応を疑問視するような報道はほとんどなかったと思います。ですが、国分さん側が日弁連に申し立てを行い、記者会見を開いたことで“国分さんの言い分も聞こう”という風潮になったと思います」
国分の会見を振り返ってこう語るのは、毎日放送の元プロデューサーで同志社女子大学メディア創造学科の影山貴彦教授。一連の問題について、見解を聞いた。
国分の会見後は元TOKIO・松岡昌宏（48）のインタビューが「週刊文春」と「週刊新潮」で掲載され、城島茂（55）も「週刊女性PRIME」の直撃に応じていた。なかでも松岡が“日テレから何も説明を受けていない”と苦言を呈したことは、大きく注目を集めることに。日テレは12月10日に「週刊文春」をはじめ各スポーツ紙の取材に答えるかたちで、松岡と城島に詫びるコメントをしたが、依然として厳しい視線が注がれている。
そんな日テレについて、影山氏は「そもそも、局側がとった初動が対応として不十分だったのではないか」と指摘する。
「福田社長が行った会見の通り、局としてプライバシー保護を最優先にすることは大いに理解できます。国分さんがコンプライアンス違反をしたという事の重大性もわかりますが、局側から一方的に降板を告げ、詳細を一切明かさないというのは違和感を覚えます。事案の関係者に対する配慮を十二分にした上で、情報開示をするという方法もあるのではないでしょうか。
日テレだけが糾弾されるのは違うと思いますが、メディアとしての責任を果たしていないと見なされても仕方がないでしょう。当初から“私たちに非はありません”というスタンスを貫いてきただけに、綻びが出てきたことで批判につながってしまうというのは自然な流れだと思います」（影山氏）
福田氏は12月1日の定例記者会見で、松岡と城島について「（「鉄腕DASH」に）続けてご出演していただくことをお願いしています」と語っていた。しかし、松岡が日テレの対応に苦言を呈したことで『鉄腕DASH』の終了危機も一部メディアなどで報じられている。
「福田社長の発言からも、日テレには“自社の人気番組、看板番組は絶対守るんだ”という前提で対応を進めているように感じました。ファンも多い『鉄腕DASH』の放送を続けるにしても、終了の選択肢も踏まえて、ありとあらゆる可能性を考えることが必要だったのではないでしょうか。『鉄腕DASH』は日テレの日曜日のゴールデン帯を支える人気番組でもあることから、うがった見方をすれば、“屋台骨を守りたい”“組織を守りたい”という風に見られても仕方がないと思います」（影山氏）
「週刊文春」や各スポーツ紙の記事によれば、日テレは松岡と城島への対応をめぐってこうコメントしたという。
《城島さん、松岡さんに対する状況説明などを改めて確認いたしましたところ、弊社の対応がお二人のお気持ちに寄り添った十分なものではなく、大変申し訳なく思っております。日本テレビとして心からお詫びするとともに、改めて直接、丁寧にご説明をさせていただき、お二人のお気持ちを真摯に受け止めたいと考えております》
「日テレのスピード感に驚いた」という影山氏は、「大きな岩が動いたという解釈もできますし、世間からの冷ややかな視線をひしひしと感じたからこそ迅速に動いたのではないでしょうか」と推察。
そのいっぽうで、国分についてひと言も触れられていなかったことは気になったといい、「国分さんの事案については、一切明かさないという強い意志の表れを感じました。国分さんに対するスタンスは変えないけれども、松岡さんと城島さんへの対応が炎上したことは早く沈静化させたいという焦りがあったようにも窺えます。コメントに『国分』の2文字がないのは、“譲らないところは譲らない”という考えからなのかもしれません」と分析した。
では今後、日テレにはどのような対応が求められているのだろうか。影山氏は「福田社長が会見をした当時は、まだフジテレビ問題が取り沙汰されていました。日テレもできるだけ事を大きくせずに、解決に導きたかったのかもしれません」と語った上で、こう続ける。
「当初は福田社長がひとりで会見に臨んだことを評価する声もありましたが、結果的に逆風を招いてしまいました。やはり、国分さんと日テレの間で早急に話し合いの場を設けることが大事だと思います。国分さんも“答え合わせをしたい”と望んでいるわけですから。その上で、事案の関係者に配慮した情報を世間に公表するという対応が求められているのではないでしょうか。そうしないと、事実とは異なる情報がネットやSNSを中心に流布する危険性が高まってしまうかもしれません」
