今さら聞けない、米国株急落の背景にある「プライベートクレジット問題」とは？2008年の金融危機との決定的違いを解説

資産運用アドバイザーのガーコ氏がYouTubeチャンネル「ガーコちゃんねる」で、「米国株急落の真相が話題です。」と題した動画を公開。昨今の米国株下落の背景で囁かれる「リーマンショックの再来」説について、その根拠と2008年当時との構造的な違いを解説した。

最近の米国株は大幅に下落しており、市場では不安の声が高まっている。ガーコ氏は、この状況が2008年のリーマンショックと重ねて見られる理由として、イラン紛争に端を発する「原油高」と、金融の裏側で起きている「プライベートクレジット問題」という二つの要因が重なっている点を指摘した。2008年も原油高とサブプライムローン問題という金融危機が同時に起きており、この組み合わせが投資家の不安を煽っているという。

特に深刻な火種とされているのが、プライベートクレジット問題である。これは、リーマンショック以降に規制が強化された銀行に代わり、投資会社が企業に直接融資を行う非公開市場のことで、市場規模は310兆円にも膨らんでいる。しかし最近、金利の上昇や景気後退懸念から、ブラックロックやブラックストーンといった大手ファンドで解約が殺到し、解約を制限する「ゲート条項」が発動される事態に発展している。

ガーコ氏は、この状況が2008年と似ているとしながらも、両者には明確な違いが3つあると説明する。1つ目は「影響の広がり方」。サブプライムローンは証券化・再証券化の連鎖で問題が世界中に拡散したが、プライベートクレジットはそのような複雑な構造にはなっていない。2つ目は「銀行の体力」で、現在の銀行は自己資本比率が高く、当時よりはるかに頑丈になっている。3つ目は「崩壊のスピード」であり、解約制限ルールがあるため、一気に破綻が連鎖する可能性は低いと分析した。

これらの点から、ガーコ氏は「2008年のような大規模な金融危機がすぐに再来する確率は低い」としながらも、油断は禁物だと語る。その上で、長期投資家が今やるべきことは「自分の投資の原点」に立ち返ることだと強調。下落相場で市場から退場してしまうと、その後の急回復の恩恵を受けられないとし、市場にとどまり続けることの重要性を説いた。