台湾テック媒体のDigitimesが報じたところによると、自作PC市場の冷え込みはマザーボードの販売台数が大幅に低下したことに現れているようだ。主要メーカーすべてで年間出荷目標を下方修正する事態となり、「全体的に崩壊している状態」とまで述べられている（外部リンク）。

自作PC市場の冷え込みが深刻化。マザーボードの販売台数は約30%も低下する見込みに

圧倒的なAI需要によって半導体メーカーはデータセンター向けの需要を満たせなくなり、そのさらに小さな供給で成り立っていた消費者向けの市場も強い煽りを受けている。必要十分な量のメモリ購入すら予算を圧迫し、コロナ禍の反動を受けて回復フェーズに入ろうとしていた景気が再び後退局面に入ろうとしているという。購入意欲の定価の要因には、GeForce RTX 50 SUPER / RTX 60の発売がかなり遠のいてしまったことも挙げられている。

この市場後退を受けて、台湾の4大メーカー（ASUS、MSI、GIGABYTE、ASRock）はマザーボードの販売で厳しい戦いを強いられているようだ。ASUSは2025年を通して約1500万台を販売したが、2026年度は半年が過ぎようという現時点で約500万台しか販売できていない模様。2026年中に1,000万台を販売できるか極めて厳しいラインに立たされ、MSIとGIGABYTEも約25%、ASRockは約30%もの販売台数減少を見込んでいるという。

なお各社ともに消費者向け市場が冷え込んでいても、AIサーバーの生産・販売を強化していることで損失を相殺するどころか、全体的な収益では好調に推移しているとのこと。ASUSの2026年におけるサーバー収益は2,500億元に迫り、主力事業に急成長していると述べられている。