実業家のマイキー佐野氏が構成銘柄の異変を指摘！『株も仮想通貨も金も下落。市場大荒れの裏で何が起きているのか？』

実業家のマイキー佐野氏が自身のYouTubeチャンネルで『株も仮想通貨も金も下落。市場大荒れの裏で何が起きているのか？』と題した動画を公開した。株式、暗号資産、ゴールドといった複数の資産クラスが同時に下落する異例の市場状況において、表面的な指数の動きだけでは見えない内部の構造的問題を解説している。

佐野氏はまず、最近の市場全体の下落について複数の要因を挙げた。AIブーム後に拡大した懸念、米国政府機関閉鎖による経済指標発表の遅れ、大手企業による設備投資の大幅増額などが、投資家心理の悪化を招いているという。特にMeta社では準利益が大幅に減少する中で設備投資計画が増額され、Amazonは150億ドル規模の債券を発行するなど、外部資金への依存度が高まっている点を指摘した。

しかし佐野氏が最も問題視するのは、市場指数の表面的な動きの背後にある構成銘柄の変化である。氏は「過去1年間で安値取引される銘柄数が高値銘柄を圧倒的に上回っている」という現象を強調する。NASDAQ総合指数は約3,300銘柄で構成されるが、一部の巨大企業が指数を牽引する一方で、大多数の銘柄は弱い状態にある。この偏りは市場の健全性が損なわれつつある兆候だと佐野氏は警告する。

この安値銘柄優勢の状況は、過去にも重要な転換点で観察されてきた。2000年のITバブル崩壊時には1年半続き、指数はピークから78%下落した。2007年の金融危機時には11ヶ月継続し、金融株の崩壊が市場全体へ波及した。佐野氏は、現在の状況がこれら過去の危機と類似している点に注意を促す。

テクニカル分析上、S&P500と50日移動平均線がデッドクロスを示している点も売りシグナルとして注目されるが、佐野氏はテクニカル指標よりも構成銘柄の内訳の方が本質的に重要だと主張する。表面上の指数は堅調に見えても、内部では安値銘柄の割合が増加しており、この不均衡が投資家心理の悪化や市場の脆弱性を示しているという。

佐野氏はまた、データセンター建設が一部指標を支える明るい材料とされている点にも懐疑的な見方を示す。建設そのものは進んでいるものの、電力供給や水資源といったインフラ面の制約により、実際には稼働に至らない「空箱」状態になる懸念があると指摘した。

今回の市場下落は、AIへの期待と不安、企業の財務戦略、市場内部の構造的歪みといった複数要素が絡み合って生じている。佐野氏は、表面的な指数に惑わされず市場内部の変化を見極めることの重要性を説き、安値銘柄優勢の状況が継続する期間によって下落率が変化し得るという歴史的傾向を示した。ただし過去事例との類似性はあくまで参考であり、暴落を断定するものではないと注意を促している。