日本テレビ社屋の名物「日テレ大時計」

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1978年にスタートした日本テレビ系のチャリティー番組「24時間テレビ 愛は地球を救う」。

48回目となる2025年の放送も決まり、SUPER EIGHTの横山裕さんが番組の目玉企画である24時間チャリティーマラソンに挑戦することが明らかになった。

昨年は15億8955万4167円の募金を集めた、日本最大のチャリティーイベント「24時間テレビ」。しかし、毎年いくつかのパターンで非難の声が上がる。

どんどん過酷化するチャリティーマラソン

そのひとつが、1992年の第15回から始まった「24時間チャリティーマラソン」に対する非難だ。

募金を集めながら、放送時間内に著名人が長距離を走るこの企画は、マンネリ化で視聴率が低下していた番組の起爆剤となった。

92年は、飛ぶ鳥を落とす勢いのダウンタウンがメインパーソナリティに起用され、ランナーは芸人の間寛平さんが務めた。

当初は200kmを走る予定だったものの、結果は153kmでリタイア。しかし、その劇的な演出で平均視聴率は前年度の6.6%から17.2%に大幅アップし、以後定番企画となった。

もともと間さんはマラソンの経験が豊富だったため起用されたが、その後はマラソン未経験の著名人も登場するようになった。

さらに、問題は暑さである。日本テレビ側も対策を強化しており、横山裕さんも走ることに慣れているというが、今年のような記録的猛暑の中では、ファンならずとも心配の声が上がるのは当然だろう。

「旧ジャニーズ」2024年は相葉雅紀さんひとりだった

マラソン企画が定着した1990年代半ばから、番組の顔としてジャニーズタレントが起用される流れが強まった。

1995年のSMAP、1997年のKinKi Kids、1998年のTOKIOなど、ほぼ毎年、当時のジャニーズ事務所所属の人気グループが登場。メインパーソナリティとしては2023年まで21年連続でジャニーズ所属タレントが起用されてきた。

かつて、その利点について、コラムニスト・テレビ解説者の木村隆志さんが『NEWSポストセブン』で以下のように分析している。

（1）幅広い世代に支持されている固定ファン層がある
（2）グループの人数が多いため、演出上活用しやすい
（3）出演者の多さが番組のスケール感を演出する

しかし「ジャニーズ頼り」が続けば、それはそれでマンネリ化の批判を免れない。平均視聴率が15％以上だったが、2021年以降は10％台前半に落ち込んでいた。

2023年にジャニーズ事務所社長の性加害疑惑が表面化し、日本テレビ側でも系列局の元幹部社員による募金着服事件が発覚。これを受けて2024年からはパーソナリティを設けず、24人の出演者（うち、ジャニーズ事務所の流れを組むSTARTO ENTERTAINMENTの関係者は相葉雅紀さんひとり）がチャリティー企画をつなぐ新しい方式に移行。

視聴率は前年度の11.3％から12.5%とわずかながらも上昇し、新たな「24時間テレビ」像の誕生を感じさせた。

しかし、今年はチャリティーパートナーとしてKing & Princeの高橋海人さん、永瀬廉さん、そしてマラソンランナーに横山裕さんと、STARTO関係者が再び並び、「ジャニーズ頼り」に逆戻りした感は拭えない。

チャリティーでギャラをもらうのは、アリかナシか

そして、もうひとつの非難は、チャリティー番組の出演者が高額なギャラを受け取ることについてである。

この指摘は以前から繰り返されており、2000年に日本テレビはBPO（放送倫理・番組向上機構）を通じて、「タレントのギャラについては基本的にボランティアでお願いし、拘束時間の長い方などには謝礼という形でいくらかの支払いをする」と回答している。

ただし、この出演料に関しては、チャリティー先進国である欧米と日本の考え方の違いという指摘もある。

欧米では、ファンドレイザー（寄付金を集める人）が職業として認知されており、彼らは仕事の対価として金銭を受け取ることも、完全なボランティアとして無償で活動することも選べる。

日本テレビ側も「プロが作った番組で社会問題を周知させ、寄付金を集めているのだから、出演者が報酬を受け取っても問題ない」と主張すればよいかもしれないが、そうした風潮が根付きにくい日本では難しいということだろう。

もっとも、前述の着服事件もあり、こうした主張もしづらいのが現状ではある。

今年の「24時間テレビ」は、日本テレビ系列にて8月30日・31日に放送される。