《UFOの存在、政界の呪詛、日銀株主の“ナゾ”…》原口一博氏が明かす「政界ウラ話」、SNSで話題「呪いをかけられて肋骨8本骨折」の真相とは
総務大臣経験者で、現在は「減税日本・ゆうこく連合」共同代表を務める原口一博衆議院議員。これまでの記事では、旧知の高市早苗首相や、現在の内閣の政治姿勢について言及してきた。
【写真】「悪性リンパ腫の闘病で坊主頭に...」国会で質問する原口一博氏、白スーツに真っ赤なネクタイ姿の若かりし頃の写真も
そんな同氏だが、いわゆる"オカルト話"に明るいことでも知られる。
原口氏はおととし6月に超党派で発足した「安全保障から考える未確認異常現象解明議員連盟（UFO議連）」の発起人かつ主要メンバーであり、政治的な観点から地球外生命体や未確認飛行物体の分析の必要性を提言してきたひとりなのだ──。
原口氏がインタビュー中に語った"ウラ話"とは。【全3回の第3回。第1回から読む】
──アメリカ国防総省は5月8日、これまで収集したUFO（未確認飛行物体）に関する写真や動画など161点の資料を公開しました。原口氏はYouTubeの配信などでUFOについて言及されることもありますが、日本政府は地球外生命体やUFOの存在をどう捉えているのでしょうか。
原口一博氏（以下、敬称略）：結論から言えば、日本政府も、UFOや宇宙人が存在し得るという認識、あるいはその可能性を排除しない前提のもとで動いています。
ただし、これはロマンやオカルトの話ではありません。防衛上の極めて現実的な話です。つまり、「正体不明の飛行物体」を未知の存在として定義・区別しておかなければ、他国の最新鋭ドローンや領空侵犯機といった現実の軍事兵器との見分けがつかなくなり、有事の際の防衛判断を誤るリスクがあるからです。
昨今、米国をはじめ世界中でUFOやUAP（未確認航空現象）に関する情報開示が進んでいますが、現在目撃されているものの多くは地球外生命体の乗り物ではなく、各国の軍事兵器だと思われます。
私の個人的な調査から言っても、現在UFOと呼ばれているものの半分以上は、ドローンなどの技術が一般化する前に開発また運用されていた、最新鋭の軍事兵器である可能性が高いと考えています。
──原口氏自身も、過去に不可解な飛行物体を目撃したことがあるそうですね。
原口：はい。1979年の夏から秋にかけて、神奈川県の湯河原でおかしな飛行物体を目撃しました。当時、私は部活で野球をやっていたのですが、真っ昼間の空に、尋常ではない光量のオレンジ色の飛行物体がくっきり見えたのです。その物体は特殊な動きをした後にピタッと静止しました。翌日の新聞記事にも目撃情報が掲載されていたため、私の見間違いではありません。あれが何かの兵器だったのか、それ以外のものだったのかは不明ですが、物理的な現象として存在したのは確かです。
また、直近の事例で言えば、佐賀県の玄海原子力発電所の上空で3つの光る物体が目撃された事案があります。これなどもオカルト的に語られがちですが、目撃された前日には中国の対潜艦が周辺海域を通過していたという事実がある。つまり、原発の偵察を目的とした他国の高度なドローン兵器であった可能性など、安全保障上の文脈で捉えることもできるのです。
──UFOなどについては、あくまで防衛上のリスクとして認識していると。一方で、昨年夏、原口氏が霊的・オカルト的な攻撃を受けて肋骨を折る怪我をしたという話がSNSなどで話題になりましたが……。
原口：私は当時、国家の根幹に関わる、ある4つの「利権」の調査をしていました。その最中、特定の勢力から激しい妨害を受けたのです。そのうちの2つの利権を担当していた人物の関与も把握しています。
結果として、私は原因不明の体調不良に陥り、最終的に肋骨を8本も骨折するという尋常ではない事態に見舞われました。
──それはつまり……、どういうことでしょうか？
原口："呪い"ということです。医学的な診断や物理的な要因はもちろんベースにあります。しかし政界や利権が絡む世界では、オカルトに限らず目に見えない圧力や精神的な攻撃、あるいはまさに「呪詛」のような手段が、相手を追い詰めるため実際に使われるケースがあるのです。
私は前世や後世を汚したくないので「呪詛返し（報復として呪い返すこと）」は絶対にやりませんが、既得権益と闘おうとしている人間に対して、そうした超常的、あるいは心理的な手段を含めた精神攻撃が仕掛けられることも実際にある。表に出ることはないので信じられないかもしれませんが。
──原口氏は過去に国会などで「日本銀行の株主構成」について言及したことがありました。オカルトとはまた違いますが、それも一種の"謎"ということですか……？
原口：日本銀行の資本金のうち、55％は政府が出資していますが、残りの45％の出資持分（出資証券）を誰が持っているのかという話です。
私は国会や委員会など公の場で、「残り45％の株主は誰なのか。日本人なのか、外国人なのか、それだけでも答えなさい」と何度も政府や関係機関に質してきました。しかし、彼らの回答は常に『答えられません』の一点張り。国家の金融の要である中央銀行の株の持ち主が明かされない。主権国家においてこれほど不自然で、不可解な話はありません。
噂レベルでは、海外の国際金融資本や特定の血筋の人間が握っているのではないかとも言われていますが、いつも公式な回答は拒絶される。この国家の秘密はある意味、UFOや呪いのようなオカルトなんかよりも奇なるものですよ。
記者にとって耳馴染みのない"ウラ話"を真剣な面持ちで明かした原口。我々には見えない"何か"が見えているのだろうか……。
信じるか信じないかは、読者のあなた次第。
（了。第1回から読む）
