【働き方改革その後】5年で「働く価値観は変化」した一方で「負担減」はわずか1割──理想を阻む最大の壁は“人手不足”／ALL DIFFERENT株式会社による調査
ALL DIFFERENT株式会社およびラーニングイノベーション総合研究所🄬は、2026年2月26～28日の期間で、ビジネスパーソン1,200人を対象に「働き方への価値観の変化」に関する意識調査を行った。その内容を一部抜粋して紹介する。
社会の変化に伴う業務・働き方への影響があった人が過半数。影響の1位は「働く時間の変化」
「社会や職場全体の変化に伴い、自身の業務や働き方に影響があったものは何か」を聞いたところ、過半数が何らかの変化があったと回答した。
受けた影響としては、「働く時間の変化（残業、勤務時間、拘束時間など）」が24.8%で最多となり、次いで「人手不足による業務負荷の増加」（18.4％）、「業界の変化に伴う業務量・業務スピードの変化」（16.9％）と続いた。
画像：ALL DIFFERENT株式会社 2026年4月28日 プレスリリースより引用
5年間の働き方に対する考え方・価値観、約4割が「変わった」、約6割が「変わっていない」
「この5年で自身の働き方に対する考え方や価値観は変わったか」については、「大きく変わった」（12.9%）と「ある程度変わった」（29.6％）を合わせて、約4割が変わったと感じていた。
画像：ALL DIFFERENT株式会社 2026年4月28日 プレスリリースより引用
働くうえで“負担感の変化”の有無は半々。「増えた」約4割、「減った」約1割
「社会や職場全体の働き方の変化により、働くうえでの物理的・精神的負担はどう変わったか」については、働くうえでの負担が「変わらない」と回答した人が49.8%だった。
変わったと感じる人の内訳は、「物理的・精神的負担がともに増えた」が16.6％、「主に物理的負担が増えた」が7.8％、「主に精神的負担が増えた」が15.2％となり、何かしらの負担が増えたと回答する割合は約4割に達した。
一方、「物理的・精神的負担がともに減った」は10.7％となった。
画像：ALL DIFFERENT株式会社 2026年4月28日 プレスリリースより引用
「人手不足による業務負荷の増加」、約8割が物理的または精神的な負担の増加を実感
社会や職場全体の変化に伴い、業務や働き方に影響を受けたとする項目ごとに、働くうえで物理的・精神的負担の変化を感じている人の割合がどれほどか分析した。
結果、影響を受けた項目として「人手不足による業務負荷の増加」と回答した人は、「物理的・精神的負担がともに増えた」と感じる割合が45.2%、「主に物理的負担が増えた」は14.0％、「主に精神的負担が増えた」は20.4％である。約8割の人が何かしらの負担増加を感じており、この割合は他項目に比べて最も高くなった。
影響を受けた項目として「働く場所の変化（テレワーク/出社頻度）」と回答した人は、「物理的・精神的負担がともに減った」と感じる割合が30.5%と他項目に比べて最も高くなった。
影響を受けた項目として「コミュニケーションの変化（テレワーク/出社頻度）」と回答した人は、「主に精神的負担が増えた」と回答する割合が25.4%と、他項目に比べて高くなった。
画像：ALL DIFFERENT株式会社 2026年4月28日 プレスリリースより引用
理想の働き方、1位は「プライベートと両立しやすい働き方」、約4人に1人が回答
「今後理想とする働き方は何か」について、1位は「プライベートと両立しやすい働き方」（24.8%）となった。次に、「休息をしっかり確保できる働き方」（19.4％）が続いた。
画像：ALL DIFFERENT株式会社 2026年4月28日 プレスリリースより引用
理想の働き方をするうえでの職場の障壁、1位は「業務過多や人手不足」で3割が回答
「理想の働き方をするうえで、今の職場ではどんなことが障壁となると思うか」について、1位は「業務過多や人手不足」（31.5％）となり、次に「特に障壁はない（現状に満足）」が29.9%、「業務の特性（出社・対面が必要な場面が多いなど）」が14.1%と続いた。
画像：ALL DIFFERENT株式会社 2026年4月28日 プレスリリースより引用
会社に求める職場環境や制度、1位は「給与・待遇の充実」
最後に、今後会社に求める職場環境や制度を質問した。
結果、1位は「給与・待遇の充実」で34.3％が回答。次に「協働・コミュニケーション（チームの連携、上司部下の良好な対話）」（21.2％）、「休暇制度の柔軟性（有休取得のしやすさ、特別休暇など）」（18.3%）と続いた。
画像：ALL DIFFERENT株式会社 2026年4月28日 プレスリリースより引用
調査概要
■調査対象者：10代～60代のビジネスパーソン■調査時期：2026年2月26～28日
■調査方法：調査会社によるインターネット調査
■サンプル数：1,200人
ニュース情報元：ALL DIFFERENT株式会社
