資産運用アドバイザー・ガーコが警鐘「プロ91%が米国株割高も“割高イコール暴落”は落とし穴」

人気YouTubeチャンネル「ガーコチャンネル」を運営する資産運用アドバイザー・ガーコ氏が「米国株、最高値更新！が、プロの機関投資家91%が『割高』。どうすべき？」と題した最新動画を公開。動画内でガーコ氏は、8月13日に日本株・米国株がそろって史上最高値を更新したこと、そして機関投資家の91%が米国株を「割高」と見ている現状を踏まえ、個人投資家が今後どう立ち回るべきかについて解説した。

ガーコ氏は、「日本株は8月12日の大幅高から継続し、前人未踏の43,000円台に突入」「S&P500も史上初の6,400ポイントを突破」と冒頭から日米株式市場の好調さを強調。例年8月は軟調が多く「1年前は大暴落だった」というアノマリーも「どこ吹く風」と笑い飛ばし、「最高値更新のコンボが決まった」と語った。

しかし、「ここまで調子が良いと、逆に不安」と率直な見解も口にし、米国2位の銀行バンク・オブ・アメリカのレポートを引用。「機関投資家の91%が米国株は割高だと回答。やっぱり、株価が割高って、プロも認めている」と現状を分析した。その上で、「米国株が割高だと言われだしたのは、何も最近じゃなくて昔からずっと。それでも今なお上昇しています」と、“割高”論の歴史と実際の株価推移のギャップを指摘する。

続けて、ガーコ氏は「株が割高というとネガティブな印象を持つ方が大半だと思いますが、実はその言葉の意味を正確に理解することがとても大事」と述べ、「昔の基準で割高に見えたとしても、経済や企業の構造が変わればその評価基準も見直す必要がある」と強調。「割高イコール今後暴落が来る、は落とし穴」と視聴者に警鐘を鳴らした。

現在の米国株高続伸の背景には「米国の利下げ期待」「AIを中心とする巨大企業の実需」「米中関税交渉の進展」という複合的な要因が絡むと解説。「AIの発展がさらに株価を押し上げています」と、NVIDIAやGAFAMなどのビッグテックの成長を象徴的な例として挙げた。

また、「仮に米国株が割安になるまでずっと待ち続けた人がいたとしたら、2020年8月以降のS&P500のリターンは2.8倍。何も投資をしなかった人はとんでもない差が生まれている」と、長期投資の重要性と機会損失について実例を交えて紹介。「市場に居続ける、これが長期的な大きな利益の鍵」と投資姿勢を説いた。