半導体

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2026年6月14日、香港メディアの香港01は、米国、欧州、日本が半導体製造装置市場を独占する実態とそれに対抗し得る中国の潜在力に関する中国メディア・快科技の文章について報じた。

記事は、先日SNSのX上で半導体装置サプライチェーンの解剖図が拡散し話題になったことを紹介。解剖図では露光、現像、エッチングなどの工程で主に米国、欧州、日本の3地域が市場シェアを独占していることが明らかになり、ハイテク競争における外部への制約手段として機能していると評した。

そして、露光工程においてはオランダのASMLが1社で市場シェアの95％を占め圧倒的な強さを誇るほか、その他の装置分野では米国のアプライド・マテリアルズ（AMAT）、ラムリサーチ（Lam）、KLAの3大巨頭が60〜80％以上のシェアを握って実質的な技術支配力を持っていると指摘。ASMLのレーザーシステムも米国企業が供給しているため、結局のところ最先端半導体の製造に不可欠な極端紫外線（EUV）と呼ばれる次世代技術のサプライチェーン（生態系）全体が、米国の技術なしには成り立たないと伝えた。

また、この分野では日本企業も無視できない存在であり、東京エレクトロン（TEL）が複数の工程で独占的優位を持つほか、SCREENホールディングス、レーザーテック、日立製作所、そしてキヤノンやニコンなどの露光装置メーカーが底力を見せているとした。

記事は半導体業界について、多くの分野の市場規模が10億ドル（約1600億円）〜30億ドル（約4700億円）程度にとどまる中で利益を大きく出せるのはトップ企業のみという「勝者総取り」の世界であり、各分野に参入できるメーカーの数も少ない上、参入しても成果を出すことが非常に難しい構造であると解説。世界の半導体装置メーカーの売上高ランキングでは毎年、日米欧の企業が上位をほぼ独占する状況だと紹介している。

その上で、中国だけは日米欧の共同封鎖に対抗し、あらゆる製造工程の装置をすべて自国で開発・調達するという潜在力を持っていると指摘。中国の半導体装置大手である北方華創が昨年の売上高で初めて世界トップ5に入って日米欧の牙城を崩したほか、中微半導体（AMEC）がトップ20に入るなど、中国企業が急速な成長を遂げている実態を伝えた。（編集・翻訳/川尻）