「早く辞めた方がいい」新卒一括採用の廃止が日本経済に与える影響

モハP氏が「【日本経済】2026年に一部企業が新卒一括採用の廃止へ！変わる就活と働き方！日本経済への影響」と題した動画を公開。日本の大企業で進む新卒一括採用の廃止とジョブ型雇用への移行について、その必要性と社会全体への影響を解説した。

動画でモハP氏は、以前から新卒一括採用は「早く辞めた方がいい」と主張してきたと語る。終身雇用が保証されないにもかかわらず、ジョブローテーションで社内でしか通用しないジェネラリストを育てる旧来の方式は、労働者を厳しい立場に追いやると指摘。専門スキルが身につかず転職が困難になるため、会社経営の悪化や不当な扱いを受けても「受け入れるしかなくなってしまう」と問題点を挙げた。その結果、「何も言わない、何も挑戦しない。だから給料も上がらない、そうした企業は成長しない」という負の連鎖に陥ると警鐘を鳴らす。

こうした状況を打破するのが、ジョブ型雇用への移行であるとモハP氏は述べる。新卒一括採用では「どの会社に入るかがより重要」で、専門知識が評価されにくい傾向があったが、今後は個人のスキルや経験が重視されるようになる。これにより、学生や社会人の学習意欲、労働意欲が高まることが期待できるとし、社会全体にとってプラスだと評価した。一方で、この変革は全ての世代に恩恵をもたらすわけではないと補足。ジェネラリストとしてキャリアを積んできた就職氷河期世代などが、新しい仕組みに適応できず取り残される可能性にも言及し、多角的な視点からこの問題の論点を提示した。