不動産投資アドバイザーの木村洸士氏が市場の真相を暴露!『【2026年 建売氷河期】まさかの郊外投資が危険ゾーン突入?不動産市場の″本当の姿″を解明します!』

不動産投資アドバイザー・木村洸士氏が運営するYouTubeチャンネル「きむ兄の脱・しくじり不動産 失敗脱出大学」が、『【2026年 建売氷河期】まさかの郊外投資が危険ゾーン突入?不動産市場の"本当の姿"を解明します!』と題した動画を公開した。昨今報じられる建売氷河期の真相について、多くの人が見ている市場と投資家が見るべき市場は全く異なると解説している。

動画で木村氏は、メディアで報じられる不動産市況は主に新築マンションや新築戸建てといった「自宅用不動産」の動向であると指摘する。建売住宅の在庫増加は、需要低下・供給過剰・金利上昇という3つの要因が重なった結果だと分析した。コロナ禍のテレワーク需要で郊外の戸建て人気が高まったが需要が一巡し、建築コストや人件費の上昇が価格を押し上げた。さらに金利上昇が買い控えを招き、在庫増加に拍車をかけたという構図である。

その上で木村氏は、「実は私たち投資家が買っている不動産は別軸を見ている」と強調する。一般に報じられるのは自宅を購入する実需の市場であり、投資家が対象とする収益物件の市場とは全く別のマーケットだというのだ。新築分譲は価格が高く利回りが取れないため投資対象外であり、投資家が狙うのは新築アパート、中古アパート、ボロ戸建てといった賃貸用物件である。家賃収入という収益性を軸に評価される点で本質的に異なると説明した。

木村氏によると、収益物件の市場は「貯蓄から投資へ」という時代の流れを受け、むしろ需要が増加傾向にあるという。不動産投資ポータルの会員数が15年間で大幅に増加した事実を挙げ、投資家人口の拡大が収益物件への需要を押し上げていると指摘した。中古アパートなどの供給は限られているため、将来的には価格が上昇する可能性があると予測する。同氏は、この2つの市場を混同し「不動産は暴落する」という一面的なニュースに惑わされてはいけないと語った。

さらに木村氏は、収益物件を安く買って付加価値をつける戦略の重要性にも言及している。築古アパートを現代のトレンドに合わせてリノベーションすることで家賃を引き上げ、売却時にも高値で取引できる可能性を示した。数百万円で購入した物件が修繕と運営を経て数倍の価格で売却できる事例を紹介し、出口戦略まで含めた資産形成が可能だと説明している。

市場構造を正しく理解し、エリアと物件種別を見極める投資家にとって、氷河期といわれる局面は堅実な資産積み上げの好機となるはずだ。