米スマートウォッチ販売が前年比61％増、成人の6人に1人が所有へ

Apple Watchなど単体では話題になりつつも、全体としては盛り上がりに欠けていたスマートウォッチ市場ですが、少なくとも米国では状況が変わりつつあるようです。

市場調査会社 NPDグループが、2018年11月までの12か月間、米国のスマートウォッチ販売台数は前年同期比で61%増、売上高も51%増加したとのレポートを発表しました。

NPDのアナリストWeston Henderek氏は、Apple Watch CellularモデルなどのLTE接続可能な機種が増えたことが転機になったと分析。スマートフォンが近くになくても通知を受け取ったりメッセージのやり取りができること、また、スマートホーム操作などの機能が受け入れられているとしています。

スマートウォッチからのスマートホーム操作がやや意外ですが、スマートウォッチ所有者の15%がスマートウォッチからスマートホーム製品を操作しているとのこと。この辺り、スマートホーム自体があまり普及していない日本とは、事情が異なるのかもしれません。

なお、2018年11月時点で、全販売台数のうち88%をApple、Samsung、Fitbitの3社が占めているとのこと。FitbitのVersaは約200ドルと比較的安価ではありますが、Apple WatchやGalaxy Watchなど高価な機種が売れており、格安モデルが普及しているわけではなさそうです。

その普及率でいうと、米国成人の16%がスマートウォッチを所有しており、18〜34歳に限ると23%になるとのこと。Apple Watch Series 4のような健康機能（ECGや心拍モニタなど）を備えた機種が増えてくると、これまで利用していなかった高齢者層へも普及すると考えられ、今後もスマートウォッチ市場が成長を続ける要因となりそうです。