■TOTO <5332>  9,315円 (+925円、+11.0%)

 TOTO <5332> [東証P]が続急騰。22日付の日本経済新聞朝刊で「半導体製造装置向け部材事業に今後5年程度で800億円規模を投資する」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、数世代先とされる回路線幅1ナノメートル(10億分の1メートル)台の演算用ロジック半導体の製造技術に焦点を当てた研究開発を進めるとしており、半導体関連事業を牽引役とする業績拡大への期待感が高まったようだ。

■コリー <4175>  2,070円 (+201円、+10.8%)

 coly <4175> [東証G]が続急騰。同社がウォルト・ディズニー・ジャパン(東京都港区)とのライセンス契約に基づいて開発を進めている新作オンラインゲーム「ディズニー スパークリンク・スターズ」の公式Xが6月20日に更新され、「Next...June 22」と表記されていることから、サービス開始時期などの発表があるのではないかとの思惑から買われたようだ。なお、「ディズニー スパークリンク・スターズ」に関しては、コリーが5月29日にサービス開始予定時期の変更を発表し、27年1月期上期から27年1月期第3四半期へと変更していた。

■デジタリフト <9244>  1,118円 (+98円、+9.6%)

 デジタリフト <9244> [東証G]が続急伸。22日正午ごろに26年9月末時点の株主から株主優待制度を拡充すると発表したことが好感された。現行制度では毎年9月末日時点で500株以上を保有する株主を対象に、AmazonギフトカードやPayPayマネーライトなどと交換できるデジタルギフトを一律で2万円分提供していたが、拡充後は保有株数の要件に新たに300株以上500株未満の区分を新設し、デジタルギフト1万2000円分を提供する。あわせて、500株以上を保有する株主へ提供するデジタルギフトを2万円分から2万4000円分へ増額する。

■荒川化 <4968>  2,389円 (+206円、+9.4%)

 荒川化学工業 <4968> [東証P]が4日続急伸。時価は2017年12月以来約8年半ぶりの高値圏を走っている。ロジン(松脂)を活用した技術を核にファイン・エレクトロニクス分野で需要を獲得。特にAIデータセンター向けの先端半導体材料の洗浄剤などで時流を捉えている。業績は25年3月期を境に収益回復トレンドが目覚ましい。営業利益は2.4倍増益を達成した26年3月期に続き、27年3月期も前期比32%増の33億円予想と快調だ。AI関連の高成長株でありながら、PBRが0.7倍台と解散価値を大きく下回っていることで見直しムードが急速に高まっている。

■扶桑化学 <4368>  4,895円 (+305円、+6.6%)

 扶桑化学工業 <4368> [東証P]が8日続急伸。リンゴ酸やクエン酸などの果実酸大手で世界首位級だが、半導体用シリコンウエハー研磨材として重要な役割を担う「超高純度コロイダルシリカ」のニッチトップサプライヤーとしてマーケットの注目度が高まっている。超高純度コロイダルシリカは半導体製造の重要工程であるファイナルポリッシングスラリー(CMP研磨工程で使用する研磨液)として使われ、AIデータセンター関連投資の拡大が追い風となっている。27年3月期は売上高、営業利益ともに2ケタ成長で過去最高を更新する見込みだが、同社の場合は化学セクターの中でも利益率の高さが際立っていることが特長だ。

■ファナック <6954>  7,960円 (+487円、+6.5%)

 ファナック <6954> [東証P]が急反発。そのほか、安川電機 <6506> [東証P]が高かった。政府が策定を目指す新たな成長戦略で、戦略17分野への官民投資を2040年度までに総額370兆円規模とする方向で調整していると、この週末に複数メディアが伝えた。報道によれば、この投資総額のうち、フィジカルAI分野に対しては10兆5000億円をかけるという。これが材料視され、週明けの株式市場ではフィジカルAIに絡むロボット関連株へ物色が向かい、関連中核に位置づけられるファナック、安川電のほか、ハーモニック・ドライブ・システムズ <6324> [東証P]が急伸。装着型ロボットの開発で知られる菊池製作所 <3444> [東証S]がストップ高に買われた。

■ヨコオ <6800>  6,350円 (+300円、+5.0%)

 ヨコオ <6800> [東証P]が大幅高で4日続伸。新値追いとなった。前週末19日の取引終了後、半導体検査関連事業のコア製品であるコンタクトプローブの生産能力増強を図る投資を決議したと発表した。今月から順次発注を開始し31年3月期まで日本、マレーシア、ベトナムの3拠点に合計約76億円を投じる計画としており、将来の業績への寄与を期待した買いが集まった。うち、約38億円は29年3月期までに投資する。

■グリムス <3150>  2,500円 (+80円、+3.3%)

 グリムス <3150> [東証P]が大幅続伸。前週末19日の取引終了後、光通信 <9435> [東証P]傘下の光通信による株式保有比率が6.17%から7.18%に上昇したことが明らかとなり、思惑視した買いが入った。関東財務局に提出された変更報告書によると、報告義務発生日は6月12日。保有目的は「純投資」としている。

■ゆうちょ銀 <7182>  3,269円 (+79円、+2.5%)

 ゆうちょ銀行 <7182> [東証P]が反発。大和証券は19日、同社株の目標株価を3000円から3700円に引き上げた。投資判断は5段階で2番目の「2(アウトパフォーム)」を継続した。円債投資を軸に長期的に利益成長が続いていく、とみている。27年3月期の連結純利益は前期比33%増の7000億円と会社計画(6600億円)の超過達成を予想。円債利息の伸長や日銀の利上げ影響を主因に大幅増益を見込む。28年3月期の同利益は8500億円への増益を予想している。日銀の利上げ観測が強まる局面のほか、円長期金利が上昇基調を示す状況では、同社株への資金流入も強まると期待している。

■トクヤマ <4043>  5,236円 (+112円、+2.2%)

 トクヤマ <4043> [東証P]が反発。前週末19日、韓国ロッテケミカルとの合弁会社である韓徳化学がフォトレジスト用現像液であるテトラメチルアンモニウムヒドロキシド(TMAH)の新製造拠点となる平沢工場の起工式を開催したと発表した。韓徳化学は将来的にTMAHの生産能力を現状から約5割向上させる計画を立てており、材料視した買いが優勢になった。同工場は2027年9月から営業運転を始める。

■積水樹 <4212>  2,424円 (+51円、+2.2%)

 積水樹脂 <4212> [東証P]が続伸。前週末19日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、ロンドンに本拠を置く投資会社ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドと共同保有者による保有割合が8.17%から9.18%に上昇したことが判明しており、これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は、「投資及び経営陣に対する経営の助言並びに状況に応じて重要提案行為などを行うこと」としており、報告義務発生日は6月12日となっている。

■プロシップ <3763>  1,729円 (+24円、+1.4%)

 プロシップ <3763> [東証P]が続伸。22日、新リース会計基準及び関連税制への対応を可能とするSaaS型ソリューション「ProPlus+」が、東洋紡 <3101> [東証P]の新リース会計基準対応のシステム基盤として採用されたと発表しており、好材料視された。IFRS第16号(リース)対応において、既に100社を超える豊富な導入実績を有している点や、納入実績のなかで蓄積された知見やノウハウが、システムの標準機能に反映され充実した機能群を備えている点などが評価されたとしている。

■竹内製作所 <6432>  7,560円 (+100円、+1.3%)

 竹内製作所 <6432> [東証P]が反発。22日、関西電力 <9503> [東証P]100%子会社の関西電力送配電及び建設機械の自動運転技術を開発するスタートアップのDeepX(東京都文京区)と、鉄塔基礎工事における掘削及び排土作業の遠隔化・自動化に関する共同研究の基本合意書を締結したと発表しており、好材料視された。共同研究を通じて、鉄塔基礎工事における建設機械の遠隔化・自動化を実現するのが狙い。竹内製作所が開発・製造・販売する現行の電動ミニショベル(TMシリーズ)の改良及び新たに排土装置の開発を行い、DeepXが開発する遠隔運転システムや自動運転システムと組み合わせたうえで、関西電力送配電が行う鉄塔基礎工事に適用し、その有効性を検証するという。なお、同件による業績への影響はないとしている。

※22日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース