ADORの元女性社員、ミン・ヒジン代表に謝罪を要求…法廷争いに発展か「私の報告に虚偽はなかった」
B氏は14日、自身のSNSを通じて「ミン・ヒジン代表の継続的な虚偽の主張と新たな名誉毀損に満ちたコメントで、継続的なN次加害に心から怒りを感じるADORの元社員Bだ」という文章を投稿した。
まず、B氏は「事件は嫌疑なしで終結し、自分は片方の肩を持つようなことはしなかった」というミン代表の主張に対して、「最終的な懲戒を決定するのは法的に、手続き上、代表本人である」と強調した。「代表取締役として中立と仲裁は、最初から法的にすべきことだ」と主張した。
続いて彼女は「役員Aを嫌疑なしにするために努力した点、最終意思決定権を持つ者として加害者に対する警告さえ拒否した偏った行動に言及し、説明してほしい」と声を上げた。
「セクハラなど職場内のハラスメントの報告が、虚偽であるという主張」に対しては、「私の7件の職場内でのハラスメントの報告、1件のセクハラの報告は、すべて十分な根拠と共に報告した」とし、「セクハラの報告に関して、すでに役員A氏は代表とのカカオトークで誤りを認め、謝罪した。私の報告には、いかなる虚偽の事実もない」と強調した。
「年俸の公開と40％減俸」の問題については、「従業員の年俸を公開すること、任意で40％の減俸をすること、その理由を私の同意なしに公開すること、いずれも違法行為だ」と主張した。彼女は「3年前すでにインセンティブを除いても、ADORでもらった年俸以上を受け取っており、他の会社でも同じ年俸水準で転職の提案を受けた」と強調した。
さらに「適法な懲戒処分もなく、事前の告知もなく、従業員の年俸を任意で削減することは違法である。懲戒を経て減俸する場合であっても、法律で定められた上限がある。常識的に考えても、40％というほぼ半分を削るレベルの減俸は、自分から辞めろという意味だ」と指摘した。
最後に、「業務遂行能力が不足しており、継続的な採用が難しかった」というミン代表の主張には、「私の6ヶ月の試用期間の評価には、計5人が参加し、1ヶ月だけ一緒に働いた役員Aを除けば、全員“積極的に推薦”と“推薦”という最終評価を下した。役員Aは一人だけ“推薦しない”という最も悪い評価を下した。なぜ文書で明確に残っている内容を歪曲するのか分からない」と疑問を呈した。
B氏は「ミン代表はほとんど在宅勤務で、会社に出勤したことがない。私は直属のスタッフだったものの、外部ミーティング以外で、会ったことは3〜4回しかない。出社もしない代表が、従業員一人一人の業務遂行能力を公正かつ忠実に評価できるのか」とし、「私の仕事ぶりが本当に低かったとすれば、多くの方々が私に共感し、応援する連絡をするだろうか」と伝えた。
彼女は「私をビジネスリーダーのように描写していたが、いつ私にリーダーの権限が与えられたというのか？ 私の下にチームメンバーは1人もいない。いちスタッフだった」とし、「ミン代表が私の業務遂行能力が低いと指摘している内容が、たかが非文と業務に慣れていない様子だったというのが、おかしくて笑いが出るほどだ」と付け加えた。
