｢五輪辞退して｣アスリートをアゴで使うネット民の"無神経"と政治家の"汚れた思惑"
■20歳の女子アスリートに「苦しい」と言わせる人の無神経さ
東京五輪の開幕まで約70日。競泳の池江璃花子（ルネサンス）の“告白”が世間をザワつかせている。「日本代表辞退」や「東京五輪への反対」を要請するメッセージが自分に寄せられたことをツイッターで明かしたからだ。
池江はツイッターで次のように綴っている。
〈いつも応援ありがとうございます。Instagramのダイレクトメッセージ、Twitterのリプライに「辞退してほしい」「反対に声をあげてほしい」などのコメントが寄せられている事を知りました。もちろん、私たちアスリートはオリンピックに出るため、ずっと頑張ってきました。ですが、期待に応えたい一心で日々の練習をしています。オリンピックについて、良いメッセージもあれば、正直、今日は非常に心を痛めたメッセージもありました。この暗い世の中をいち早く変えたい、そんな気持ちは皆さんと同じように強く持っています。ですが、それを選手個人に当てるのはとても苦しいです。長くなってしまいましたが、わたしに限らず、頑張っている選手をどんな状況になっても温かく見守っていてほしいなと思います〉（原文ママ）
池江は白血病による長期療養を経て東京五輪代表内定を決めた。控えめに言って「奇跡の復活」を果たした人に対して、直接“刃のようなメッセージ”を送りつけ、「とても苦しい」と言わせてしまう……本当に残念としか表現のしようがない。
コロナ禍で、誰もが感染の恐怖を感じ、自粛生活を強いられ、病床も依然不足していて、ワクチン接種はいつになるかわからない。勤務する会社の業績も低迷の一途で、給料は減るばかり。そんな強い不安と不満がひとりのアスリートに向かったということだろうか。
アスリートに取材すると、SNSに送られるダイレクトメッセージやリプライは応援メッセージが大半だという。だが時折、今回のように目にしたくないコメントを寄せられることもある。誹謗中傷のメッセージを送りつけるアカウントは個人を特定できないようなものが多い。プロフィールがほとんど書かれておらず、フォロワー数も非常に少ない。いつでも“逃亡”できるようにサブアカウントを使っている場合もある。
要はメッセージに覚悟も信念もないのだ。そんな無責任な言葉を池江は真に受けなくてもよかったが、根がマジメで純粋な選手ほど「期待に応えたい」と正面から受け取ってしまう。
■「選手から東京五輪中止を言わないんですか？」という圧力
池江がツイッターで告白する以前から、東京五輪を目指すアスリートへの批判が高まっていた。スポーツ関連の記事が公開されると、ネットには、「東京五輪よりも人の命が大切です」「選手の方から東京五輪中止を言わないんですか？」「それほどスポーツが大事？」といったコメントが並ぶようになった。
5月5日に行われた、東京五輪のマラソンコースを使用したテスト大会「札幌チャレンジハーフマラソン」でも、沿道に「五輪ムリ、現実見よ」というプラカードを掲げた人がいた。
レース後の会見では、「この状況下で本当に走って良いのかと思うこともありますし、不安な状況で練習しているときもある」と東京五輪男子マラソン代表内定の服部勇馬（トヨタ自動車）は苦しい胸の内を明かしている。
■「私たちスポーツ選手は国民の理解と応援があって成り立つ職業です」
5月9日の東京五輪テスト大会では新国立競技場の周辺で抗議デモが行われた。同大会に出場した女子10000m日本代表に内定している新谷仁美（積水化学）は、この件について質問が及ぶと、こう答えた。
「スポーツに対してネガティブな意見を持っている方は当然いる。その人たちの気持ちにどう寄り添っていけるかが重要だと思います。私たちスポーツ選手は国民の理解と応援があって成り立つ職業です。国民の意見を無視してまで競技をするのはアスリートではありません。応援してくれる人たちだけに目を向けるようでは、私は胸を張って日本代表ですとは言えないです」
新谷は自身のSNSでも自分の意見をキッパリと表現するタイプだが、アスリートにこうしたことを語らせてしまう日本特有の同調圧力のような空気というのはいかがなものか。
筆者は取材を通して、代表内定選手たちは口には出さないものの、心の中で「東京五輪を開催してほしい」と強く願っているのをひしひしと感じている。
2020年12月4日と2021年5月3日の日本選手権10000mで男子は相澤晃（旭化成）と伊藤達彦（Honda）。女子は新谷仁美（積水化学）、廣中璃梨佳（JP日本郵政グループ）、安藤友香（ワコール）が代表内定をゲットした。
しかし、新谷と廣中を除く3人は東京五輪が1年延期されなければ、代表内定を得られる見込みはかなり薄かった。逆に、彼らが内定を得たことで、本来なら代表に入れた選手が漏れた可能性もある。すでにアスリートたちの人生は変わりつつある。
■エゴ丸出しでアスリートを都合よく利用することは許されない
コロナ禍で「命より大切なものはない」と主張する人の気持ちはよく理解できる。
だが同時に、筆者は東京五輪がなくなることで、事実上“死”を迎えるアスリートがいることにも深く思いをいたさざるをえない。多くのアスリートはこれまで築いてきたキャリアのすべてを五輪にぶつけるだろう。だが、「中止」は文字通り命がけで選手としての名誉や生活の糧のために闘う気持ちを根こそぎ奪うことになる。
仮に、中止になれば、インターハイや夏の甲子園などの全国大会も軒並み取りやめに追い込まれる可能性も高い。コンサートや舞台なども同じだ。「五輪中止」判断にはそうしたリスクもある。東京五輪の開催有無は日本にとって、今後の大規模イベントが開催できるかどうかの“分岐点”になるかもしれない。
世界保健機関（WHO）で緊急事態対応部門を統括するマイケル・ライアン氏は5月7日、記者会見で「五輪開催がわれわれの希望だ」と話しており、今夏の東京五輪の開催を望んでいることを表明した。
■五輪選手を政治利用？ 金儲けの道具にしている？
実際のところ、五輪が本当に開催されるか、されないかはいまだ不透明だ。最後は、アメリカのメディアに“ぼったくり男爵”と揶揄されたIOC（国際オリンピック委員会）のバッハ会長、大会組織委員会の橋本聖子会長、小池百合子東京都知事、そして日本政府の菅義偉首相や丸川珠代五輪相らによって政治的な判断が下されることになるのだろう。
菅首相の狙いは、感染がたとえ収束しなくても五輪を実施してしまえば、国民は白熱した競技に熱中し、その余韻で今年実施される衆議院議員総選挙で自民党に有利に働かせようとしているのではないかとの見方もあるようだ。また、オリンピックの開催によってライセンスの収益や放映権料を手にできるためIOCのバッハ会長も金儲けのために感染状況に関係なく開催を強行するだろうと指摘する声も耳にする。
今、アスリートがすべきことは、そうした“汚れた思惑”に左右されることなく、本番を見据えてトレーニングに集中することだ。試合でパフォーマンスをフルに発揮し、その上で「東京五輪が見れてよかった、感動した」と多くの方に感じてもらえるように準備する。そのことに専念することだ。
では、日本国民はどうすればいいか。まず、日常を取り戻すためにも感染率をさらに下げる行動を続け、さらにいつ開催が決定されても困らないよう、ホスト国として世界から集まるスリートを温かく迎え入れる（徹底したコロナ感染対策を講じた上で）準備をすることが必要だと筆者は思う。
少なくとも、五輪を巡る「関係者」や「政治家」がエゴ丸出しでアスリートを都合よく利用するようことがあってはならないのと同じように、アスリートをSNSで指図したり誹謗中傷したりして精神的に“殺す”ような言動は厳に慎まなければならないことは言うまでもない。
----------
酒井 政人（さかい・まさと）
スポーツライター
1977年、愛知県生まれ。箱根駅伝に出場した経験を生かして、陸上競技・ランニングを中心に取材。現在は、『月刊陸上競技』をはじめ様々なメディアに執筆中。著書に『新・箱根駅伝 5区短縮で変わる勢力図』『東京五輪マラソンで日本がメダルを取るために必要なこと』など。最新刊に『箱根駅伝ノート』（ベストセラーズ）
----------
（スポーツライター 酒井 政人）
