息子の結婚で、相手方から「挙式費用は折半で」と言われました。今どきは珍しくないのかもしれませんが、両家の負担は本来どう決めるものなのでしょうか？
挙式費用を両家で折半するのは珍しいことではない
挙式費用を両家で折半する考え方は、今では特別珍しいものではありません。
株式会社リクルートが運営する「ゼクシィ」の調査でも、結婚式費用の分担で折半が約4割と一番人気です。背景には、結婚式を「どちらかの家が主催するもの」ではなく、「新郎新婦と両家が対等に関わるもの」と考える傾向があります。
また、同社が運営する「リクルートブライダル総研」が実施した、「結婚マーケット調査2025」によると、結婚式の平均総額は298万6000円と高額であり、費用をどう分けるかは多くの家庭にとって大きな問題です。
このような背景もあることから、最近は昔ながらの慣習だけでなく、両家が納得しやすい形で負担を決める考え方も広がっています。
両家の負担は「折半」よりも「納得できる基準」で決めるのが大切
ただし、折半が常に最適とはかぎりません。例えば、片方の家の招待客が多い場合は、単純に半分ずつでは不公平に感じることがあります。そのため、最近は招待客数に応じて分ける方法や、衣装代は本人側、会場費や料理代は両家で分ける方法なども広く見られます。
つまり、結婚式の費用負担には、これが正しいといえる一つの決め方があるわけではありません。大切なのは、何を基準に負担するかを先に決めることです。総額で半分にするのか、招待客数で分けるのか、こだわった項目は希望した側が多めに負担するのか、といった基準が曖昧なままだと、見積もりが増えたときに不満が出やすくなります。
なお、挙式費用が贈与税の対象にならないか気になる方も多いでしょう。国税庁によれば、結婚式や披露宴の費用は内容や招待客との関係、地域の慣習などによって負担の仕方がさまざまで、本来負担すべき人が事情に応じて分担している場合は、贈与に当たらないとしています。
この点から見ても、費用分担が一つの形があるわけではありません。必要以上に不安に感じるのではなく、まずは実情に合った分担になっているかを確認することが大切です。
結婚式費用でもめないために、両家が確認しておきたいポイント
費用の話でもめやすいのは、負担割合そのものより、何を誰が負担するのかについて認識が一致していない場合です。まず確認したいのは、誰を何人招待するのかです。両家で招待する人数が異なれば、料理や引き出物など人数に応じて増減する費用も変わります。
次に、衣装や演出など、希望によって増えやすい項目をどう扱うかを決めておくことが重要です。
また、初期の見積もりより最終費用が膨らむこともよくあります。そこで、追加分が出た場合は誰が負担するのかまで決めておくと安心です。親が援助する場合も、「どこまで出すのか」「ご祝儀は誰の管理にするのか」を先に整理しておくと、後から話がこじれにくくなります。
結婚式の費用負担は、早めに共有して納得できる形にしよう
息子の結婚で相手方から折半を提案されても、それだけで非常識とはいえません。今は、結婚式を両家で公平に支える考え方も一般的だからです。
ただし、折半が唯一の正解でもありません。両家の間で後から行き違いや不満が生じないようにするためには、慣習に合わせるのではなく、無理なく納得できる費用負担の基準を早めに共有することが大切です。
費用の分け方に迷ったときは、「総額を半分にするか」ではなく、「何を基準に分けると双方が納得しやすいか」を軸に話し合うと整理しやすくなります。
最初に基準を決めておけば、後から不満や行き違いが生じにくくなります。結婚式の費用については、両家が気持ちよく準備を進めるためにも、早めに考え方を共有しておきましょう。
出典
株式会社リクルート ゼクシィ [結婚式費用の両家の分担] 基本の5パターン＆みんなはどうした？
株式会社リクルート リクルートブライダル総研 結婚マーケット調査2025
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執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
