清王朝はなぜＧＤＰで５分の１しかなかった日本に敗れたのか＝中国

　国の経済力を示す指標として国内総生産（ＧＤＰ）がよく使われるが、国力を測る指標はＧＤＰだけではないと言えるだろう。中国メディアの百家号はこのほど、「清朝末期のＧＤＰは世界一で、日本の５倍もの規模だったのに、なぜ日本に戦争に勝てなかったのか」と題する記事を掲載した。

　記事は、英国の経済学者アンガス・マディソンによると１９世紀初めまでの清朝のＧＤＰは巨大で、世界全体の３２．４％を占め世界一だったと紹介した。しかし、当時の清朝の一般庶民の生活は非常に貧しく、反乱が絶えなかったと指摘している。

　これは、清王朝が皇帝の美しい庭園や建築物を建設し、金銀財宝を蓄えることにいそしんでいたからで、こうした経済活動が清朝のＧＤＰの多くを占めていたとしている。一方、当時の日本のＧＤＰは清朝の５分の１に過ぎなかったが、軍艦、大砲、機関銃、兵士の食料といったものの生産活動がＧＤＰにしっかり含まれていたという大きな違いがあったと分析した。そのため「清朝のＧＤＰは世界一だったが、戦う力のあるＧＤＰではなかった」としている。

　このため、清王朝は日清戦争で敗れ、下関条約を結んで巨額の賠償金を支払うことになったが、日本はこのお金でさらなる成長を遂げたと指摘した。そして、清王朝は日清戦争での敗北でＧＤＰが減少し、さらに米国に越され、第二次世界大戦が終わるころには世界第５位まで低下してしまったとし、当時は米国のＧＤＰと比べるとその１８％ほどに過ぎなかったと論じた。

　しかし、第二次大戦後の朝鮮戦争では、ＧＤＰで劣る中国が米国などを相手に勝利し、休戦協定を結ばせることができたと誇らしげに伝えた。それで、ＧＤＰだけではその国の強さを測ることはできず、戦争での勝敗もＧＤＰの大小だけで予測できるものでないと伝えた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）