【全世界株式】なぜ再評価されているのか？米国一強が崩れる可能性を徹底解説！

投資アドバイザーの鳥海翔氏がYouTubeチャンネル「鳥海翔の騙されない金融学」で動画を公開。「2026年以降も全世界株式が最強か？」と題し、米国株一強のトレンドに変化が生じている可能性について解説した。

鳥海氏は冒頭で、2025年の市場動向について「S&P500よりも全世界株式の方が伸びた」という事実を提示した。これまで投資家の間では、全世界株式よりも米国株（S&P500）の成長力が高いという見方が強かったが、直近では逆転現象が起きているという。その背景について鳥海氏は、AI・半導体の一極集中から「主役拡散フェーズ」へと移行している可能性を指摘した。NVIDIAやMicrosoftといった米国の巨大テック企業は依然として重要だが、期待が先行して株価が上昇しきった感があり、相対的に米国以外の企業が再評価され始めているのだという。

動画では、米国以外で注目される具体的な国と業界が紹介された。一つ目はオランダの半導体関連企業だ。微細加工に不可欠な露光装置を持つASMLだけでなく、ASMインターナショナルやBEセミコンダクター・インダストリーズといった企業が、半導体製造の工程で重要な役割を果たしている。二つ目はデンマークの製薬大手、ノボノルディスクだ。世界の肥満人口と高齢者の増加に伴い、同社の肥満治療薬や糖尿病薬への需要が急増。「医療版NVIDIA」とも評される高い営業利益率を誇り、時価総額はデンマークのGDPを上回る規模だという。さらに鳥海氏は、AIの進化による電力消費量の増大にも言及。送電網の整備に不可欠な「銅」の需要が高まっており、その産地であるオーストラリアのBHPやチリのアントファガスタといった資源企業も重要になると語った。

鳥海氏はこれらの事例から「世界はつながっている」と説く。高齢化が進めば医療やロボットが必要となり、AIが進化すれば電力と資源が必要になる。2026年は各国の金利動向や地政学リスク、選挙など不透明な要素が多い。だからこそ、特定の国やテーマに絞るのではなく、世界の潮流全体を捉えて幅広く分散投資できる全世界株式（オール・カントリー）への投資が合理的であると結論付けた。