「レンタル事業は売上の6.7%しかない」もはやレンタル屋じゃない…GEOがリユース事業で急成長を遂げたこれが現実だ

元テレビ局員の下矢一良氏が、自身のYouTubeチャンネルで「なぜGEOは成長できたのか？新事業で大成功の秘密を暴露します【PR リユース】」と題した動画を公開。多くの人がレンタル店のイメージを持つGEO（ゲオ）が、全く異なる事業で急成長を遂げている実態とその戦略を解説した。

動画で下矢氏は、ゲオの現状について「完全に中古販売、リユースの会社に生まれ変わった」と断言。その根拠として、直近の売上高4,276億円のうち、リユース事業が64%を占める一方、かつての主力であったレンタル事業はわずか6.7%に過ぎないという衝撃のデータを提示した。2021年の売上高約3,300億円からわずか数年で1,000億円近くも売上を伸ばしており、衰退産業から成長軌道へ転換した稀有な例だと指摘する。

この急成長の背景には、リユース市場全体の拡大があると下矢氏は分析。物価高による節約志向や環境保護への意識の高まりを追い風に、特にZ世代では中古品への抵抗感が薄く、調査によれば71%が直近1年以内に中古品を購入した経験があると語る。ゲオはこの時流を捉え、傘下のリユースショップ「2nd STREET（セカンドストリート）」で巧みなPR戦略を展開しているという。

下矢氏はその戦略の核心として、消費者が抱く「不安の払拭」を挙げる。中古衣料品にありがちな「サイズが合うか分からない」「状態が心配」といった不安に対し、オンラインストアの商品を最寄りの店舗へ無料で取り寄せ、試着後にキャンセルも可能というサービスを提供。これにより、中古品購入のハードルを劇的に下げていると解説した。さらに、「安さ」だけでなく、リユースによるCO2削減効果を数値で示すなど、社会貢献という付加価値をPRしている点も成長の要因だと述べ、時代の変化を的確に捉えたゲオの戦略を高く評価した。

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