宇宙開発「夢とロマン」の時代の終焉…SpaceXが宇宙開発を席巻した「あとの世界」
【前編を読む】「アルテミス�況弉茵彑�功にほくそ笑むイーロン・マスク…「SpaceX上場」がもたらす「本当の意味」
「マスキズム」の要諦は何なのか
では、マスクは一体どんな流儀を、今更ながらシリコンバレーに持ち込むのか。一連の彼の動きの背後にある原理のことは一般的に「マスキズム」と呼ばれるが、それはトランピズム同様、これまでにも様々な論者が、今という時代の体現者（歴史の顕現）としてマスクを捉え語ってきた。以前にも、ハーバードの歴史学者であるジル・レポールの説く「マスキズム」に触れたことがあった。未知＝Xを語り人びとを巻き込む「Xキャピタリズム」が彼女の説くマスキズムの本質だった。
ここでは、クイン・スロボディアンとベン・ターノフによってこの4月に刊行された本『マスキズム』に沿って考えてみたい。スロボディアンはボストン大学の国際史教授、ターノフは著名なテック・ライターだ。
二人はマスキズムをフォーディズムのように考える。すなわち、政治や消費を含む社会経済的な体制として捉える。企業人個人の言動やその結果（成果）を、時代精神の範例、ないしは徴候として捉えようとする流儀だ。有名なフォードのTモデルのように、まさに「モデル＝範例」として社会に模倣者を生み出し、それによって社会の色合いが変わる様子を表す。
ヘンリー・フォードは、自社の工場労働者の賃金を上げ、ゆくゆくは彼らも彼ら自身が生産に携わったフォードの車を買えるような労働システムを構築した。そうすることで消費と生産が循環し「大量生産・大量消費」からなる社会経済体制が登場し定着した。それがフォーディズムの要諦だ。
では、マスキズムの要諦は何かというと、スロボディアン＆ターノフはそれを「テクノロジーによる主権の提供」だとする。だが、いきなりその話に入る前に、簡単に彼らの議論を振り返っておこう。
フォーディズムの発想の発端がヘンリー・フォードの言動にあったように、マスキズムの発想の発端もイーロン・マスクの言動にある。著者の二人がマスクの特徴として取り上げたことは主に4つあり、それは「国家共生」、「ハードウェアの重視」、「テクノロジーと人間の融合」、「スーパーセット」。
最後のスーパーセットだけ少し補っておくと、これは「サブセット（下位集合）」のいわば反対の言葉で「超集合」とでもいうべきもの。マスクは、1990年代のドットコム時代に、インターネットは、既存のメディアをすべて飲み込むものという意味で「スーパーセット」を使っていた。つまり、デジタル技術の登場以後、全てのものを平準化して一段上のメタな視点から統合し管理することが可能だ、ということだ。今なら「コンバージェンス」や「スケール」というところかもしれないが、しかし、彼の根底にはこのデジタル技術の平準化力への信奉がある。
「サービスとしての主権」
マスクがユニークだったのはその視点を維持しながら、2002年にSpaceXを創業して以来、ハードウェアの世界に分け入り、Teslaも含めて（プログラマではなく）エンジニアとしてプロセス改革に勤しんだことだ（詳細はアイザックソン『イーロン・マスク』）。それが「ハードウェアの重視」であり、その過程でアメリカ政府の製造業への補助政策にも頼った点が「国家共生」となる。
これらに対して「テクノロジーと人間の融合」は、2010年代の中盤以降に取ったAIやBMI（脳・機械インターフェース）の開発への着手に由来する。これらによって人と機械が同等に扱うことができる。マスクはDOGEの活動の時にも見られたように、政府を巨大なシステムと見て、そこから効率性を損ねるバグを取り除くように余剰人員の削減に取り組んだ。彼の発想は、ソフトウェアの世界、ヴァーチャルの世界が先にあり、それがハードウェアの世界、リアルの（フィジカルな）世界になだれ込んでいく。
そのようにマスクの言動様式を捉えたところから導きだされるのが「テクノロジーとしての主権」であり、より具体的には「サービスとしての主権」である。ここでいう「主権」とは「ソヴレンティ（sovereignty）」の訳語で「国民主権」のように国家や政府について使われる言葉だが、それがどうやら個人や社会集団にまで拡大解釈されて使われている。
マスクは新たな技術の導入によって顕現した主権を提供する。ちょうど「通信主権」や「放送主権」といった概念が、通信技術や放送技術が登場したことで初めて、ある国家が、外部の他の国家に干渉されずに管理すべき自立的な権限として認識されたように。
だが、インターネットの登場で、通信や放送の主権は大分怪しくなっている。主権の行使＝エグゼキューションにも一定以上の権力が必要だからだ。技術によって生じた新たな「主権」についていえば、もととなる技術を扱える技能や設備がなければ、自立的に行使することはできない。
マスキズムにカウントされる「サービスとしての主権」もそのようなものだ。
SpaceXがこれから握る「主権」
ロケット打ち上げ能力の独占性が高まるほど、宇宙利用の領域で、仮に各国ごとに行使できる主権があったとしても、その具体的な行使の際にSpaceXを介さなければならない。だとすれば、それは明らかにチョークポイントとなる。SpaceXが独占によって、彼らの主権を左右する権力を得たことを意味する。
そう考えると、マスキズムの議論で使われる「主権（ソヴレンティ）」とは、個人の「権利」がその保障に国家の政府や司法機関が必要なのとは異なり、そのような上位監督者がいない空間に全く自律的に存在し、他者から侵害されることのない純然たる「自律性」のことを指しているようだ。
これまで主権がもっぱら国家や国民について語られてきたのは、多数の国家がひしめき合う国際政治では、それらを一律に管理・制御する世界政府が存在しないため確たる扱いが困難だったからだ。国際政治では、個々のアクター（この場合は国家）に自由や権利があると言っても、それを法的にも実行的にも保護してくれる世界政府＝超越者は存在しない。そのため、主権はあくまでも理念として語られ、国家どうしが互いにその理念を尊重する以外に保障の手立てはない（だから容易に主権は侵害され紛争が生じる）。
つまり、主権とは、世界政府の存在しない国際舞台における国家の自律性そのものに言及するために使われてきた。それを一部のリバタリアンは、この「世界政府が存在しない」政治空間における自律性としての「主権（ソヴレンティ）」を取り上げて、無政府のアナーキーな状態の下での、自律的な（リバタリアンな）個人に対しても使うことを試みた（ピーター・ティールが序文を寄せた『ソヴリン・インディヴィジュアル（主権個人）』がその典型）。どうやらマスキズムにおける主権もそのような個人にまで拡張されたものとして捉えたほうがよさそうだ。
とはいえさすがに話が抽象的になってきたので、「宇宙開発」の話に戻そう。
「Big AI」が市場を席巻する
端的に、ヨーロッパは今やアメリカ企業に主権を侵食される一方だ。すでに、クラウドコンピューティングやAI開発でBig Techに事実上、それらの絶対的統括権能＝主権を明け渡している。
EUがデジタルルールの制定に勤しむはずだ。主権をたてに法的に枷をはめることぐらいしかできることはない。トランプ大統領やヴァンス副大統領がヨーロッパの文明的衰退を嘆くのも、だから全く根拠がないわけでもない。少なくともテクノロジーが関わる分野において、ヨーロッパに対するアメリカの優位性は崩れない。
いくら世界大学ランキングでオックスブリッジのほうが上だ、とか、CERNのように基礎科学研究の水準は高い、といったところで、それが具体的な生活世界や社会に向けてフィードバックできなければ、ただの知的達成で終わってしまう。学術的成果と現実社会の間には壁がある。その壁を果敢に取り壊すのがアメリカ流のやりかただ。
その点でインターネットはアメリカによる「テクノ覇権」の象徴であり、同時にその実践の場だった。実際、世界中の国で、政府も市民も、事実上アメリカ企業がデザインしたスマフォを利用せざるを得ない状況で、はたしてデジタル主権なるものが存在するのかどうかすら怪しく思えてくる。「国民車」のような「国民スマフォ」は存在しない。
こうした状況は、AIの登場でより一層加速している。そのうえで、今年、スタートアップだったはずのAI企業が、軒並み上場し市場から資金調達をする。彼らが（スタートアップではなく）「Big AI」と呼ばれるのも時間の問題だろう。
いや、最近のIPOは、民間投資で十分成長したところで公開に及ぶため、現時点ですでに「Big AI」という呼称を使ってもいいのかもしれない。上場されたらもう手を出せない、というのが、ヨーロッパが、GoogleやFacebookの経験から学んだことではないか。むしろ、シリコンバレーが用意したテクノ・エコシステムを与件として、Spotifyのように、そのルールの上でニッチの金鉱を探り当て「スケール」するのが、企業人からみた時の正しい対処法である。
つまり、インターネット周りで、ヨーロッパが、確固たるデジタル主権を取り戻せる算段はない。同じことが、宇宙開発でも起きようとしている。それがアルテミスII以後の世界だ。
実際、ヨーロッパのアリアンは虫の息。たとえば昨年、SpaceXは170回、ロケットの打ち上げをしたのに対して、ヨーロッパは8回だった。この差はSpaceXのIPOでさらに広がる。ヨーロッパのロケット打ち上げ事業はとどめを刺される。
宇宙開発は、夢とロマンから強制的に目覚めさせられる瀬戸際にある。麗しい時代の終わりだ。ふり返れば、冷戦終結後のインターネットの民間解放に続き、1995年にWindows95のPCが発売されたことで、一気にインターネットの商用利用が進み、今日の24/7の情報社会が到来した。同じような劇的で不可逆の変化が、宇宙を舞台に、あるいは宇宙を介して、これから始まることになる。
マスクは火星を諦めない！
そこにマスクは本当に介入できるのか？
マスクは先日SpaceXの取締役会から多大な成功報酬契約を勝ち取った。火星に100万人以上のコロニーを築けた場合、あるいは時価総額が7.5兆ドルに達した場合、巨額の株式報酬を得る、というものだ。
このマスクの火星ボーナスは、スロボディアンたちが論じる「金融寓話主義（Financial Fabulism）」の一環といえる。この場合、Fabulism=寓話主義とは、ファンタジーとリアリズムを混ぜ合わせたジャンルのことをさす。だから、Financial Fabulismとは、金融に関わるファンタジーとリアリズムを混ぜたナラティブのことだ。寓話というよりも「おとぎ話」と訳すほうがいいかもしれない。狙いは、現実と願望を混ぜ合わせて幻想として人びとの心に売り込むことにある。期待や空想を膨らませつつ、適度にお金や技術について現実的な検討を加えた言説、というところか。
IPOの手前、月や地球衛星軌道の開発が中心の話になって、なんだマスクもスケールダウンしたな、火星は諦めたのか、といった印象になりがちなところで、そうした印象を吹き飛ばすために、火星植民達成の報酬が付与される。
今は月のことが中心だが、マスクは火星を諦めない、火星を照準から外さない、なぜならボードメンバーが火星行きを期待していて、だからインセンティブまで設定している。となれば、マスクの「火星移民」や「多惑星人種」の夢は陰でちゃんと目標とされているはず！と想像してくれる。そうファンが信じてくれて、SpaceX株の噂に湧き、なんならミーム株のように扱ってくれてもよい。それがよいIRピッチにもなる。
SpaceXの未来を想像するのは端的に楽しい。ロケットにAIが組み込まれた世界。王道SFだ。テスラのロボット、オプティマスも加わる。遠からず、SpaceXがテスラを飲み込む時も来るかもしれない。AIの次はニューラリンクの開発であり、これにより人間が機械と融合し、AI暴走の恐怖に対抗することができるようになる。
まさにおとぎ話だが、これがあればこそ、SpaceXはバリュー株だけでなくミーム株になれる。高級食材であると同時にジャンクフードにもなれる。IPO後、世界のカネがSpaceXに注ぎ込まれる。NASAのように予算を気にした政治的振る舞いは必要ない。「全ては火星のために」。このおとぎ話の強靭さ。
だが、これは正しいことなのか？ 「多惑星種の創造」に地球の資源が「投資の名目」で恣意的に注がれることの是非は遠からず議論になることだろう。アポロ計画時代にも、月面着陸の予算があるのなら、それをもっとアメリカ国内の福祉の増強に使うべきではないかという公的議論があった(だからNASAは徹底的に広報活動に勤しんだ)。政府予算には議会の監督がある。だが市場にはそのようなものはない。すでに、NYSEの株高とアメリカ人の生活水準の豊かさは相関しないことが明らかにされている。宇宙開発でも宇宙植民でもなく宇宙支配、Big Luna、Big Spaceを生み出すだけなのではないか。
宇宙開発で世界観は変わるのか
アルテミスIIは、宇宙開発の再起動に向けて成功を収めた。だがその先にある宇宙開発の時代はこれまでのイメージとは異なったものとなる。インターネットが民間解放の以前と以後で、そのあり方を変えたように、民間企業の参入は、公的な統括を越えて、人びとの欲望の波に押されたものを生み出す。宇宙開発の未来に冷水を浴びせる気はないが、しかし、ロマンや科学的達成だけで語る世界から逸脱することだけは間違いない。宇宙開発とAIが手を組む近未来の可能性は計り知れない。それだけにインターネットの二の舞は避けたい。そう願わずにはいられない。
冒頭で紹介したドラマ『フォー・オール・マンカインド』のオルタ・ヒストリーでは、米ソの宇宙開発が継続されたせいか、どうやらインターネットは解放されておらず、ティールがいうところの「140字のトラップ」に囚われない世界が実現していた。宇宙開発は果たしてそのような世界観の転換を人類レベルでもたらしてくれるのだろうか。
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