脱・税理士の菅原氏が暴露！知らないと損する金売却と総合課税の現実『金の価格が高騰してるけど実は税金もヤバい？売却した時の税金がどうなるのか解説します。』

動画『金の価格が高騰してるけど実は税金もヤバい？売却した時の税金がどうなるのか解説します。』で、脱・税理士の菅原氏が登場し、金の売却益にかかる税金の仕組みと、税負担を抑えるための考え方を整理している。過去最高水準にまで高騰している金について、「価格だけ見て喜んでいると、売却時に税金でごっそり持っていかれる」として、現物の金を持つ人が押さえるべきポイントをコンパクトに解説していく構成だ。

菅原氏がまず示すのは、金の売却益は「譲渡所得」として総合課税の対象になるという基本ルールである。株式や投資信託の分離課税とは違い、給与所得や事業所得と合算されるため、利益が大きくなるほど税率が上がる累進課税になる。動画では、金を300万円で売却し取得価格が100万円の場合を例に、売却額から取得価格を差し引き、さらに50万円の特別控除を引いた金額が課税対象になる流れを説明したうえで、5年以上保有していればその譲渡所得を1/2として扱える優遇についても触れている。

一方で、「一度に大きく売ると最大55％の税率になる可能性がある」という側面も隠さない。総合課税である以上、売却益が膨らむほど税率も跳ね上がるため、毎年50万円以内の利益に抑えて売却し、その資金で再度金を買い直すという“こまめな利確”の発想を提示する。また、給与所得しかない人であれば、その他の所得が20万円以下なら申告不要となるルールを踏まえ、「年間70万円程度までの利益なら条件次第で申告不要に収まるラインが見えてくる」という視点も示している。

さらに、取得価格が分からない金は「売却価格の5％しか原価として認められず、残りの約95％が利益扱いになる」という税務上のルールや、1回200万円以上の売却には業者から税務署へ支払調書が提出される点にも言及する。現物の金は総合課税だが、金のETFや投資信託は分離課税で税率約20％になることも説明され、現物とETFをどう使い分けるかという視点からも金投資を捉え直している。対談形式で具体的な数字や例え話が次々と出てくるため、自分のケースに置き換えて金の売却や投資戦略を考えたい人ほど、本編で細かなニュアンスを確認したくなる内容になっている。本編は、金の売却や今後の金投資の進め方を考える上でも有用な指針となるはずだ。