BTSは来年下半期から“完全体”で海外活動ができない…その理由を徹底解説

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1993年生まれのBTS(防弾少年団)SUGAは現在、満26歳だ。韓国の兵役法上、満28歳になる2021年までに入隊すればいい。

しかし現行法上、来年下半期から海外出国が容易ではない状況だ。軍入隊前の活動に制約を受けることになる。当然、BTSの来年下半期における“完全体”の海外活動も難しい。

昨年末に行われた大衆文化関係者と政府側の懇談会で、大衆文化関係者は「ほぼすべてのグループは免除などの恩恵を望んでいない」とし、「現行法上30歳までに入隊する必要があるため、入隊前に延期する方法で活動を続けるよりは、制約をなくして自由に活動し、30歳になる前に入隊することができる方向に改善されることを願う」という意見を出していたことがわかった。

文化体育観光部(“部”は日本の“省”に相当)は最近、兵務庁との懇談会でも「特別な恩恵や兵役免除を希望していない。30歳までと期間を伸ばしてくれればいいが、今のように28歳になる前に入隊しなければならないのであれば、忠実に法律に従う。ただ入隊前の海外活動に制約がないように関連部分だけでも改善してもらいたい」と、大衆文化界の意見を伝えたとされている。

(写真提供=Big Hitエンターテインメント)BTS

昨年改正された兵務庁訓令によると、満25歳以上の韓国人男性は、国外旅行許可を受けてこそ出国が可能になる。これは兵務庁の「兵役義務者の国外旅行業務処理規定」の別表1「国外移住目的以外の国外旅行許可または期間延長許可」で規定されている。

兵務庁は、兵役対象者の年齢が27歳を超えない範囲で、1回につき6カ月以内の海外旅行を許可するが、その期間は合わせて2年を超えることができない。学業中でない場合は、5回までしか許可を受けることができない。これに対して兵務庁は、短期国外旅行許可制度を改善して、兵役履行の遅延手段として悪用されることを防ぐ趣旨と述べている。

ほとんどの場合、その規定を適用することに支障はない。問題はBTS、MONSTA X、NCT127など、海外公演が増加しているK-POPグループには、大きな障害になる恐れがあるということだ。

K-POPグループのメンバーは25歳になると、海外活動のために6カ月の短期パスポートを申請しなければならない。パスポートの有効期間に応じて申請、再申請の手続きが複雑になることもある。そのメンバーの実際の海外滞在期間は2年を過ぎることができないので、国内に滞在していない期間を別々に計算しなければならない。

メンバーの1人でも期間を過ぎた場合、完全体で海外公演をすることができなくなるため、年齢が違うメンバーごとに合算し、2年という海外滞在日数を個別に管理して調整する必要があるということだ。

BTSのSUGA

もしグループが長期海外ツアーを計画している場合は、そんな管理や調整をもとに、すべての日程を確認するしかない。国家間を移動する過程でも国外旅行許可日付、パスポート有効期間、ビザ発給などを把握しなければならず、パスポートの発給は本人が直接しなければならなので、ビザのための期間が必要であれば海外活動中でも再入国しなければならない。

SUGAは来年下半期以降、海外公演に参加できない

予定された各種海外授賞式やワールドツアーのスケジュール、滞在期間を考慮すると、BTSのSUGAは、予定される入隊日のはるか前に海外旅行許可期間が終了すると予想される。

結局のところ来年下半期以降、SUGAはBTSの海外公演に参加することができなくなるのだ。

あるK-POP関係者は「出国許可の不確実性のために、公演や録音などの海外活動の契約にも障害物として作用する」と話す。入隊前の最後の1〜2年間にまったく海外活動を行えない状況になりうるのは、BTSやMONSTA X、NCT127だけではない。

同関係者は「他のK-POPグループも同様の事例が発生することになるだろう。入隊前の海外活動まで制約する現兵役制度の影響」とし、「法を遵守するという意味では面倒な作業にも耐えなければならない。問題はK-POPが発展していく状況で、入隊前の海外活動まで制約する兵役制度は、多少過剰な側面があるという点だ」と主張した。

大衆文化産業を担う文化体育観光部は最近、兵務庁にその訓令を改正するよう要請した。海外公演などの大衆文化芸術活動を、国外旅行許可事由として認めてくれという要請だ。

文化体育観光部が兵務庁に提示した代案の対象は、「国威宣揚に寄与した者で文体部長官が推薦した人」と限定した。過去、兵務庁訓令で芸術・体育要員は文体部長官が推薦する期間まで国外旅行ができるように規定したので、韓流に貢献する一部の芸能人にも同様の規定を適用しようするものだ。

しかし兵務庁側は、文化体育観光部の要請に特別な反応を見せていないとされている。訓令を変えてから1年余りしか経っておらず、再改正する負担を感じるではないかという指摘も出ている。