玉川徹氏（2019年撮影）

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元テレビ朝日社員の玉川徹氏は14日、同局系「羽鳥慎一モーニングショー」（月〜金曜午前8時）に生出演。イラン攻撃をめぐり、2週間の停戦で合意した米国とイランの間で行われた協議で合意に至らなかったことに関し、この間のトランプ米大統領の発言について「まったく合理性がない」と批判的に論じた。

両国は11日から12日にかけて、パキスタンの仲介で協議に臨んだが、イランの核開発やホルムズ海峡をめぐり意見の対立は解消されず合意に至らなかった。2度目の協議の可能性も指摘される中、トランプ氏がイランによって事実上封鎖されているホルムズ海峡の「逆封鎖」を主張し、機雷の除去作業を始めるとして、米海軍の駆逐艦がホルムズ海峡を通過するなど、新たな緊張を招く要因となる可能性が指摘されている。

番組ではパネルコーナーで、米国側の「逆封鎖」について特集。トランプ氏の狙いや今後の見通しなどについて、専門家の解説をまじえて報じた。

玉川氏は、イラン側の封鎖と米国が主張する「逆封鎖」に触れ「イランの封鎖はイランの許可を得ている船は通れるということで、アメリカは、イランの港に寄らず通行料を払っていない船は自由に通ってくださいと言っているが、（通れば）イランに攻撃されるから、実質通れない」と指摘。「それを、少なくともアメリカは分かっている。でもそうなれば、必ず油の値段は上がる」と述べ、トランプ氏がFOXニュースのインタビューに、中間選挙が予定される今年11月までに原油価格が下がるか問われ「下がるかもしれないし、少し上がるかも知れない。おおむね同じ水準になるはずだ」と答えたことを引き合いに、現状が「既に短期的なものではなくなっている」と懸念を示した。

その上で「（米国が）イランを締めあげようとしても、1、2カ月では締めあげられない。この1カ月でイラン側は、通常の倍のお金を原油から得ているとの分析もある」などとして、「（イランは）長い時間がかからない限り、締めあげられない。（一方で）これは長いぞ、ということになれば原油価格はさらに上がると思う」と、停戦が行われない限り、世界中の市民生活に影響が出ることに懸念を示した。

その上で、トランプ氏の思惑を疑問視、「停戦するのがいちばんいいが、トランプ大統領は他の国のことなんか、気にしていない。でも、（攻撃の応酬が続けば）選挙的には自分にはまったく有利にならない。本人が何をやっているのか、分からないんじゃないですか？　どこにも合理性が感じられないんですよ」と、トランプ氏の行動と現実の矛盾を指摘した。

「（両国は）2週間の休戦期間をつくって停戦している。イラン側もそうだしアメリカ側もそうしたかったのに、その期間中にわざわざ逆封鎖を始める。掃海艇を送れば停戦違反になるし、掃海は軍事行動になるので、イランは攻撃してしまう。合理性が何も分からない」とした上で、「イラン側は5カ月は戦闘できると言っている。そうなれば（原油が）干上がった国が、どんどん出ちゃう。アメリカは大丈夫かもしれないが、アジアの国は東南アジアの国々から始まり、どんどん干上がる。それを覚悟してやっているなら、あまりにも無責任な戦争ですよ」と、トランプ氏の言動に疑問を呈し続けた。