こうした環境下で、今の東京市場は好業績株を順番に物色していくような分かりやすい流れではない。ファンド系資金が触らない類いの、ファンダメンタルズに弱点を有する銘柄でも、全体指数売買に影響を受けない強みを前面に押し出して人気化しているケースが散見される。ひと昔前の「仕手系材料株」という範疇である。これに「全員参加型」の冠がついたのがジャパンディスプレイ<6740.T>。これまでと違うのは、政府が主語となる文脈で対米投融資絡みの案件が取り沙汰されたことである。割り切りは必要ながらも今後も引き続き目が離せない。このほか、勢いが感じられる銘柄では、データセンター向け水素製造装置で活躍余地の高まっているテクノフレックス<3449.T>や、原発関連で再び動意含みの太平電業<1968.T>などをマークしておきたい。

　あすのスケジュールでは、前場取引時間中に１年物国庫短期証券の入札と２０年物国債の入札が行われるほか、後場取引時間中に１月の第３次産業活動指数が開示される。また、３月のＥＳＰフォーキャスト調査（日本経済研究センター調べ）が公表される。海外では豪州準備銀行理事会２日目（豪中銀が政策金利発表）、インドネシア中銀が政策金利発表、３月の欧州経済センター（ＺＥＷ）の独景気予測調査、２月の米仮契約住宅販売指数、米２０年国債の入札など。また、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が１８日までの日程で開催されるほか、ブラジル金融政策委員会も同じく１８日までの日程で行われる。（銀）

出所：MINKABU PRESS