50代・正社員で「年収500万円」は平均以下!? 自分では「稼いでるほう」と思うけど…平均値・中央値で見る“リアルな立ち位置”とは？年収格差は「老後格差」にも影響アリ！今からできる対策も解説

2026年5月8日 13時30分

50代になると、役職に就いたり子どもの教育費が落ち着いたりして、自身の老後資金について真剣に考え始める人も多いでしょう。そのようなとき、ふと「自分の年収500万円は、同世代と比べて少ないのではないか」と不安に感じる人もいるかもしれません。本記事では、大手転職サービスが公表しているデータをもとに、50代の平均年収と実態に近い「中央値」について解説します。現在の収入が定年後にどう影響するのか、そして今からできる対策もあわせて見ていきましょう。

50代で年収500万円は少ない？中央値で見ると「ど真ん中」

自分の収入が同世代のなかでどの位置にあるのかを知るため、転職サービス「doda（デューダ）」が発表している正社員の年収データを参考にしてみましょう。
図表1

パーソルキャリア株式会社doda 正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説平均年収ランキング【最新版】
同調査によると、正社員として働く50代以上の平均年収は全体で601万円となっています。この数字だけを見ると、「自分の年収500万円は同世代の平均より100万円以上少ない」と感じて焦ってしまう人もいるかもしれません。
しかし、平均値は一部の高収入な人によって数字が大きく引き上げられるため、一般的な会社員の実感とずれることがよくあります。そこで参考にしたいのが、数値を低い順から並べたときにちょうど真ん中にくる「中央値」という考え方です。
同調査における50代以上の年収の中央値は、全体でぴったり「500万円」となっています。つまり、年収500万円という金額は決して少ないわけではなく、50代以上の正社員のなかで「まさに真ん中」の水準にいるといえます。
ただし、男女別に見ると状況は少し変わります。50代以上の男性の中央値は「600万円」（平均値は679万円）であるのに対し、女性の中央値は「380万円」（平均値は441万円）です。男性のなかだけで比較すると、年収500万円は真ん中よりも少し下の水準になるというのがリアルな実態といえるでしょう。

現在の年収が定年後の「老後格差」に与える影響

現在の年収が同世代の真ん中であったとしても、油断は禁物です。現役時代の収入の差は、将来受け取る年金額に直結し、定年後の生活水準に大きな影響を与える原因になるからです。
会社員が加入する老齢厚生年金は、働いていた期間の平均収入（標準報酬月額）と加入月数によって、将来もらえる金額が計算されます。年収500万円と年収700万円の人を比べた場合、毎月受け取る年金額に数万円の差が生じます。これが10年、20年と積み重なると、数百万円以上の大きな差になるのです。
さらに、物価の上昇が続くなか、年金だけで生活費のすべてをまかなうことはますます難しくなっています。特に、退職金が想定より少なかったり、住宅ローンの返済が定年後まで続いていたりする家庭では、年金収入と支出のバランスが大きく崩れてしまう危険性があります。現役時代の年収にかかわらず、老後に向けた資産づくりを意識しておくことが大切です。

50代からでも遅くない！今からできる老後対策

定年が視野に入ってくる50代からでも、老後の不安を和らげるためにできることはあります。ここでは、おすすめの対策を2つ紹介します。

長く働いて年金受給額を増やす

確実な方法は、定年後も働き続けることです。60歳を過ぎても厚生年金に加入して働くことで、将来受け取る老齢厚生年金の額を増やすことができます。また、受け取り開始年齢を遅らせる「繰下げ受給」を利用すれば、1ヶ月遅らせるごとに受け取る額が0.7％ずつ増える仕組みです。健康なうちは自分のペースで長く働くことが、手堅い老後対策になります。

新NISAやiDeCoで資産を育てる

国の税制優遇制度を活用して、自分でお金に働いてもらうことも重要です。「新NISA」を使えば、投資の利益に税金がかかりません。
また、「iDeCo」は掛け金が全額所得控除になるため、毎年の税金を安くしながら老後資金を貯められるメリットがあります。50代からでも10年以上の運用期間を確保できるため、無理のない範囲で積み立てていくとよいでしょう。

まとめ

50代で年収500万円という金額は、平均値こそ下回るものの、全体の中央値と比較すれば「まさにど真ん中」であり、決して少なくありません。しかし、現在の収入だけで安心するのではなく、将来の年金生活を見据えた準備を整えておくことが大切です。
まわりの人の年収と比べて一喜一憂するのではなく、現在の家計を見直し、長く働くことや投資制度を活用することに目を向けてみてください。焦らず着実に対策を進めることが、ゆとりある老後生活への第一歩となるでしょう。