ゼロからわかる、ピケティ『21世紀の資本論』
■80年代以降、格差が再び拡大している
フランスの経済学者トマ・ピケティは、1993年に弱冠22歳で発表した博士論文『富の再配分の理論についての考察』以来、格差研究の第一人者とされてきた。
そのピケティが各国経済学者の協力を得て、欧米・日本を含む先進諸国の所得格差の歴史的な推移を実証データから明らかにしたのが、『Le capital au XXIe siecle（21世紀の資本論）』である。2014年4月、英訳が米国で発売されるや書籍売り上げランキングのトップを独走、一躍世界的な注目を浴びた。
世界の先進国における所得と資産の格差は、19世紀後半から20世紀初頭にかけて拡大し、第一次世界大戦から70年代までの間に縮小した。しかし80年代以降、格差が再び拡大している――これが同書の結論だ。先進国の中でも、英米をはじめアングロサクソン諸国における近年の経済格差拡大は顕著だとする。
1910年の米国では上位10％の富裕層が国全体の富の80％を占め、上位10％の所得階層が国全体の所得の約50％を占めていた。第二次世界大戦後にそれが、それぞれ60％、30％に下がったが、2010年には逆に70％、50％へと戦前なみに上昇している。
この格差拡大の原因を、ピケティは2つの法則を用いて説明している（図参照）。第一の法則は、
α＝ r × β
である。αは資本分配率、rは資本収益率、βは資本対所得比を意味する。所得には資本所得と労働所得があり、資本分配率とは、そのうちの資本所得の割合を示している。資本収益率とは、投下した資本から一定期間にどれだけの利益を挙げられるかを示す。資本対所得比とは、一国内の所得の総計を示す国内総生産（GDP）に対する、国民全体が持つ資産（国民資産）の割合である。
資本収益率が一定である場合、資本対所得比が高いほど、利息、配当、賃料などの資本を運用して得られる資本所得が、働いて得られる労働所得に比べて大きくなる。それがこの等式の意味するところである。
実際の資本対所得比はどうだったのだろうか。ピケティはデータから、
「1910年の米国では、資本は所得の約7倍だった。しかし第二次大戦後、戦災による損耗で、資本対所得比は2倍程度にまで激減した」「ところが2010年には、それが5〜6倍へ増加している」
ことを示した。そして資本対所得比が拡大した原因として、「資本収益率（r）が経済成長率（g）より高かった」ことを挙げている。
GDPは所得の総計なので、その成長率は所得の伸びを意味している。資本収益率が経済成長率より大きければ、富裕層の持つ富の自己増殖のスピードが、国民の所得上昇のスピードを上回ることになり、貧富の格差が広がっていくことになる。
この関係を示すためにピケティが用いた第二の法則が、
β ＝ s／g
である。βは資本対所得比、sは貯蓄率、gは経済成長率を意味する。
上の2つの式を合わせると、
α ＝ r／g × s
となり、貯蓄率が一定の下で「資本収益率が上がり経済成長率が下がると、所得に占める資本の取り分が大きくなる」という関係が導き出される。
そこに、先進各国の統計データからピケティが見出した「資本収益率は、1914〜70年の一時期を除いて、経済成長率を終始上回っており、長期的にr＞gという不等式が成り立つ」という歴史的事実を加味する。
従来は第二次大戦後のデータに基づき、「開発の初期段階では経済成長に伴い所得格差が拡大するが、その後は経済成長に伴い所得格差が縮小する」と考えられていた。しかしピケティはより長いスパンで多くの国を観察することで、先進国でも「資本収益率＞所得の成長率」となることを明示、ひいては資本分配率の上昇――国民の全所得において、労働所得に比した資本所得の割合が上がり、持つ者と持たざる者の格差が年を追ってより大きく開いていくことを導き出したのだ。
■税制や教育制度を自分たちに有利に変える富裕層
これを受けて、ピケティは「国民の経済格差を縮小することが経済の成長を促す」として、グローバルな累進課税制度の創設を提言している。
金融資産や不動産に対し、年0.3％から最大で10％を課税する。また所得税の累進性を上げ、年間50万ドル以上の所得に対しては、80％程度の限界税率を課する。ただし一国だけでこれを行うと、富裕層がその国から逃げ出してしまうため、各国が協調してグローバルに同じ制度を導入する必要があるという。
ピケティによれば、「第二次世界大戦後の格差縮小をもたらしたのは、戦後に導入された累進性を持った所得税と相続税である」という。ただ、こうした制度的工夫によって格差拡大を防ぐことは可能だが、富裕層は政治的にも力を持つので、税制や教育制度を自分たちに有利な形に変えてしまう、と述べている。
ピケティの議論は、日本の格差問題への関心の高まりのタイミングをうまく説明している。データ上、日本で資産格差が大きく拡大したのは、地価が高騰した1980年代のバブル期だった。
しかし、当時はさほど格差が問題視されることはなかった。実際に日本で格差について言及されることが多くなったのは、小泉政権が誕生した2000年代前半からである。
それはバブル期までは資産価格と同時に所得も大きく伸びており、「今は年収が少なくても、やがては自分も所得が上がって、資産を持つことができる」という先行き期待があったためと考えられる。低成長が資産所得比率に影響を与えるのに少し時間がかかるという理由もある。
■逆転不可能だと感じられたときに格差感は発生する
日本の場合、格差は世代間で大きい。親の世代は年功序列と経済成長で年ごとに収入が増え、マイホームも持つことができた。しかし子供の世代は平均としてみると所得が上がらず、働いても親と同じだけの資産を手に入れることが難しくなる。これではすでに親が財産を築いた家はいいが、そうでない家の子はずっと貧しいままになってしまう。
バブル崩壊後の低成長の始まりから10年間そうした状況を目の当たりにし、それが構造的な問題と認識されるに至って、格差は社会問題化したのであろう。格差感は、現実の格差そのものより、それが将来にわたって逆転不可能だと感じられたときに発生するのである。
ピケティ理論では低成長の時間が長引くにつれ資本と所得の差が大きくなるため、ますます逆転が難しくなる、とする。日本における格差感の高まりと閉塞感は、ピケティ理論と整合的であるとみることができる。
ピケティは著書で日本に言及し、「英米ほど格差は開いてはいないが、そうなる兆しがある」としている。日本では、高度成長期末期に比べて格差が拡大したことは事実である。ただピケティがいうように、何もしなければ日本も英米並みの格差社会に至るかといえば、私自身は「そうなる可能性は低い」と考えている。
■日本が戦前のような格差社会に戻るとは思われない
前述の第一の法則では、「資本収益率が高いほど、資本分配率が高くなる」ことが示されているが、今の日本では、長期金利1％以下と、資本収益率は低くなっている。
続く第二の法則では、「資本対所得比は貯蓄率に比例し、所得の成長率に反比例する」ことが示されているが、日本では家計の貯蓄率が下がり、ゼロに近づいている。
税制の問題もある。米国やイギリスにも相続税はあるが、抜け道が多く機能していない。その点、日本の相続税はより網羅的であり、累進性も英米よりきびしい。
これらいくつかの要因の結果として近年、日本の上位所得者が所得全体に占めるシェアは上がっていない。このまま進んだとしても、日本が戦前のような格差社会に戻るとは思われないのである。
技術革新により、コンピュータに代替されうる仕事の価値が下がり、またグローバル化によって、先進国の労働者の仕事が、発展途上国の労働者によって代替された。結果、中間層が崩壊して社会の二極化が進行している――これが従来の経済学の、先進国における、近年の格差拡大を説明するメカニズムだった。
一方、ピケティは資本主義の根本的性質から格差拡大を説明してみせた。その視点は市場第一主義の英米経済学に対するアンチテーゼともいえ、アングロサクソン諸国にあっては衝撃的なものであった。
とりわけ米国では、これまで長年にわたって成長率が高く、「資産格差があっても、自分の力で逆転できる」というアメリカン・ドリームが信じられてきた。しかし、08年秋のリーマンショックで数年間の低成長を経験することで、持たざる層の間に、「いくら頑張っても資産の差は逆転できないのではないか」という疑念が生まれてきた。「ウォール街を占拠せよ」の活動で「我々は99％である」というスローガンが掲げられたのは、その象徴といえる。現在の米国社会は、日本の2000年代半ばに近い、未来への心理的不安が強まった状況にあるとみられる。そのタイミングでピケティの著書が刊行されたことで、くすぶっていた疑念に一気に火がついたのであろう。
逆に、ピケティの著書が本国フランスでそれほど評判にならなかったのも、低成長と階級社会に慣れたヨーロッパで今さら「格差は個人の力では逆転できない」といわれても、ナイーブな米国人ほど人々がショックを受けなかったからだろう。
今後、日本でピケティの主張が果たしてどう受け止められるのか、興味の湧くところである。
（大阪大学 理事・副学長、社会経済研究所教授 大竹文雄 構成＝久保田正志 図版作成＝平良 徹）
