テクノロジー株の変調もチャンスに変える、「グローバルＤＸ関連株式ファンド」のビッグデータ情報分析力

　２０２０年に大きな上昇相場を捉えたテクノロジー関連株式ファンドは、２０２１年も好調さを持続できるのだろうか？　今年２月下旬には米国長期金利の上昇をきっかけに相場の物色動向が変化し、テクノロジー株式に値を崩す銘柄が少なくなかった。三井住友ＤＳアセットマネジメントが設定・運用する「グローバルＤＸ関連株式ファンド」は、２０２０年９月１５日の設定から１２月末まで３カ月余りでトータルリターンはプラス２６．３％になった。２１年２月末に基準価額は２０年１２月末比９％超の値上がりと、今年になっても好調なパフォーマンスが続いている。今後の見通しについて、三井住友ＤＳアセットマネジメントの田村一誠氏と、同ファンドの実質的な運用を担っているニューバーガー・バーマン・グループの藤波新氏に聞いた。

　――２０２１年の相場展開についての見通しは？

藤波　グローバル株式市場のポイントは、「適温相場の持続性」にあると考えています。まず、足下では、ワクチン接種で世界に先行するイスラエルにおいて、約９００万人の人口のうち４割超が少なくとも１回のワクチン接種を受け、２回目の接種を終えた人に証明書の発行を始めています。証明書の保有者には映画館やホテルの利用、旅行の自由などが認められることになっているそうです。他の国でも、ワクチン接種を証明するアプリの開発が始まるなど、多くの国で「アフターワクチン」の準備が進められています。

　このように経済活動の正常化による世界経済回復への期待感が高まる中、世界の中央銀行は景気回復の足取りを確かなものとするべく、緩和的な金融政策を維持しています。「景気・業績の回復期待」と「金融緩和」が同居する「適温相場」といえる状況であり、当面の株式市場は底堅く推移するとみています。

　一方、１月末に米国市場では、いわゆる「ゲームストップ株騒動」など一部銘柄への資金集中による株価の乱高下があり、積み上がった投機的なポジションがマグマのように滞留していることはリスク要因であるといえます。また、長期金利がジリジリ上昇傾向にあることも、先行きマネーの流れに変調をもたらす可能性があり、株式市場が短期的な調整局面を迎える可能性があるといえます。このような時こそ、業績成長性に優れた企業への投資が奏功する局面と考えています。

田村　昨年の株高によってテクノロジー株は割高になったと懸念を持たれている方が少なくないと思います。ただ、「グローバルＤＸ関連株式ファンド」のポートフォリオ組入れ銘柄の業績見通しをみると、向こう３年間の平均でＥＰＳ（１株当たり利益）成長率が３８．７％　になっています。平均で約３９％ですから、２年でＥＰＳが２倍以上になるような企業も少なくないのです。個別の企業に対する業績の見極めが大事だと思いますが、ニューバーガー・バーマンの運用チームは適切な判断を行っていると感じています。

　――２０２１年のＤＸのポイントは？

藤波　１つは、「アフターワクチン」でも非接触経済の拡大は止まらないということです。非接触経済で最大の市場規模を持つ上位３セクターは、消費財、レジャー・レクリエーション、および、教育です。そして、最も成長が大きい上位３セクターは、金融サービス、ヘルスケア、および、消費財です。このようなセクターから、「アフターワクチン」をけん引するような企業が生まれてくるでしょう。

　もうひとつは、「カーボンニュートラル」です。菅首相が２０年１０月に召集された臨時国会での所信表明演説で「２０５０年にカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現をめざす」と宣言したことによって、にわかに新しい流れとして注目度が高まりました。菅首相の演説の中で、脱炭素の要は「環境関連分野のデジタル化」であると語っています。たとえば、天候や時間で発電量が変動する再生エネルギーの安定的な供給を実現させるには、デジタル化の技術が不可欠です。既に、各家庭に配置されている電力計は、スマートメーターに置き換わりつつあり、これによって家庭の電力の使用状況を通信で収集し、様々なサービスに活かしていくことが可能になります。