脱・税理士の菅原氏が断言！年収1,000万では余裕が足りないという逆説『将来貰える本当の年金額はいくら？国が国民に知らせない厚生年金の闇について解説します。』

YouTube動画「将来貰える本当の年金額はいくら？国が国民に知らせない厚生年金の闇について解説します。」で、脱・税理士の菅原氏が、年収1,000万円を目指す層と現役世代に向けて、年金の現実と今後の生存戦略を突きつけた。

冒頭から菅原氏は「1,000万なんて全然富裕層でも高所得者でもない。今の時代、それではやっていけない」と断じる。よくある誤解――「1,000万円稼げば年金で老後は安泰」――に対し、厚生年金の受け取りは現実的に月20万円少々（平均は約14万円）とし、「当てにするな」と釘を刺す。さらに、給与から天引きされる厚生年金を試算し、年収1,000万円の会社員が40年払い続けると個人負担だけで約2,880万円。受給を月22万円と仮定すれば約11年で回収だが、会社負担も同額である点を踏まえれば実質22年、つまり受給開始65歳なら88歳でようやく元が取れる。年金定期便には会社負担が反映されない構造も指摘し、情報の見え方そのものに疑義を呈した。

年収分布の現実も冷ややかだ。平均年収は約478万円、年収1,000万円超は全体の約6.2％。男性で約9.7％、女性は約1.6％と差が大きい。しかも都市部と地方で体感は激変する。都内在住・子育て世帯なら生活費は月50万円超が現実的で、年収1,000万円でも手取りは約58万円前後に圧縮され、余裕など消える。名目年収に酔えば、足元のキャッシュフローで足をすくわれる。

ではどうするか。菅原氏の結論はシンプルで残酷だ。年金は過度に期待すべきではない。手取りを増やす工夫を徹底し、資産形成に回す。会社員は出世・副業、事業主は事業にフルベット。目線は最低1,500万円、可能なら2,000万円へ引き上げる。ネットに転がる過剰な投資話には距離を置き、自分の稼ぐ力と再現性のある運用に集中すべきだと主張する。

動画内では、平均年収や1,000万円プレイヤー比率のデータ、年金の元本回収の考え方、都心と地方の生活コストの差まで、具体的な数字をもとに噛み砕いて説明している。数字の前提と限界、そして現実的な落としどころを流れで確認すると腹落ちが早いはずだ。さらに詳しい事例や計算の流れは動画内で語られているため、気になる論点は本編で確かめてほしい。

本編は、1,000万円を目標にしている人や老後資金の現実解を探している人にとっても多くの示唆を与える内容である。