新年度を迎え、自転車で通勤・通学を始めた人も多いこの時期。2026年4月からは交通反則通告制度が自転車にも適用され、ルール面でも大きな変化がありました。 しかし見落とされがちなのが、自転車本体の「安全チェック」です。 独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）の調査によると、2021年から2025年の5年間に発生した自転車の製品事故は299件にのぼり、そのうち8割が重傷事故。さらに年代別では10代の事故が最多と