NY株式13日(NY時間16:23)(日本時間05:23)
ダウ平均   48218.25(+301.68 +0.63%)
S&P500    6886.24(+69.35 +1.02%)
ナスダック   23183.74(+280.85 +1.23%)
CME日経平均先物 57715(大証終比:+1135 +1.97%)

 きょうのNY株式市場でダウ平均は反発。序盤は下げて始まったものの後半にかけて切り返した。週末にパキスタンのイスラマバードで行われた和平協議は合意に至らず、ホルムズ海峡を巡って見通しは一段と不透明になっている。

 ただ、米国によるホルムズ海峡封鎖計画の期限を迎えたが、原油相場が急速に下落し、米国債利回りも低下。米株式市場も買い戻された。仲介役のパキスタンのシャリフ首相が「解決に向けた取り組みが継続している」との発言が伝わっていたが、両国の水面下での交渉は継続している模様。

 一方、トランプ大統領はホルムズ海峡の封鎖を開始。「米国が実施する封鎖海域で米艦船に接近するイラン船舶は攻撃対象になる。封鎖海域に近づけば、海上で麻薬密輸船に対して行っているのと同様の方法で直ちに排除する」と述べていた。

 ただ、ニュースの割には以前ほどの激しい反応は見られていない印象。協議がまとまらない可能性はある程度織り込まれていた面もあるが、投資家は日々の中東関連ニュースのヘッドラインへの反応が鈍くなりつつあるとの指摘も出ていた。投資家は経済指標と企業のファンダメンタルズを中心とした、より通常の環境に徐々に戻る可能性は十分にあるという。

 今週の大手銀を皮切りに1-3月期決算が始まる。中東情勢によるエネルギー価格の急上昇を企業はどう見ているか、そして引き続きIT・ハイテク企業の巨額のAI投資が関心事となりそうだ。

 そして、今週の米大手銀だが、中東情勢の混乱で市場のボラティリティが高まったことから、トレーディング収益に期待感が高まるなど堅調な数字が見込まれている。ただ、プライベートクレジットへの懸念を背景に、米銀行株は2023年以来で最悪の年初のスタートとなっている。予想ベースの株価収益率(PER)は約12倍と、S&P500企業全体の20倍に対しディスカウントとなっており、割安感は意識されているようだ。

 焦点は足元の数字以上に、プライベートクレジットや金利、M&A、さらにはイラン情勢が景気やインフレに与える影響に関する経営陣の見解にありそうだ。

 本日はゴールドマン<GS>が決算を発表していたが、ネガティブな反応が見られた。株式トレーディングの収益は予想を上回ったものの、債券・為替・商品(FICC)は予想を下回ったことが嫌気された模様。一方、投資銀部門は大幅増収。M&A案件の増加によりアドバイザリー収益が89%の増収となった。

 家具のレゲット&プラット<LEG>が上昇。取引開始前に同業のソムニ<SGI>が同社を買収すると伝わった。全て株式交換での買収で約25億ドルでの評価。

 ファスナーなど産業用資材を手掛けるファスナル<FAST>が決算を受け下落。今回の数字はやや物足りない内容との受け止めの模様。

 バイオ医薬品のレプリミューン<REPL>が急落。FDAが同社の皮膚がん治療薬を2度目の不承認とした。

 バイオ医薬品のIDEAYAバイオサイエンシズ<IDYA>が大幅高。同社と仏セルヴィエは、メラノーマ患者を対象とした第2および3フェーズの臨床試験「オプティマム-02」において、良好な結果を発表した。

 バイオ医薬品のアロジーン・セラピューティクス<ALLO>が大幅高。リンパ腫患者向けの治験に関する初期段階試験の中間無益性解析データを公表する計画を明らかにした。