脱・税理士の菅原氏が喝！等級表と上限で結論は変わる『給料は毎月貰うのと賞与で貰うのはどっちがお得？これがわからない人は大損しています。』

「給料は毎月貰うのと賞与で貰うのはどっちがお得？これがわからない人は大損しています。」と題した動画で、自身のYouTubeチャンネルを更新したのは脱・税理士の菅原氏だ。今回のテーマは、経営者や高所得者が悩む「手取りも増えて、将来の年金も増やせる給与と賞与のバランス」について。冒頭で菅原氏は「そんな都合のいいことだったらみんなしますって。僕なりの考えがあるんですよ」と独自の視点と明確な回答を示唆している。

菅原氏は「社会保険料のルールを知れば答えは出る」として、ホワイトボードを用いながら月給153万円（賞与なし）と月給70万円＋賞与1,000万円の2ケースを比較。健康保険・厚生年金の負担額や等級、手取りへの影響を丁寧に整理した。結論の軸は単純だ。社会保険料が少なければ手取りは多く、社会保険料が高ければ手取りは少ない。さらに、厚生年金の拠出額が多ければ将来の年金は増える。

ポイントは等級表だ。健康保険は月給135万5,000円以上で最高等級、厚生年金は月給63万5,000円以上で上限等級に達する。高額月給者は上限に張り付くため、月給を上げても保険料がそれ以上は増えない場面が出る。一方で賞与には等級がなく、健康保険は年間573万円、厚生年金は「1回あたり150万円」という上限で計算される。ここを理解していないと判断を誤る。

動画内の試算では、月給153万円（上限等級）と、月給70万円＋賞与1,000万円（賞与は上限で計算）の年間負担がほぼ拮抗。興味深いのは、後者は賞与分の厚生年金拠出が上乗せされるため、将来年金がやや有利になる点だ。つまり質問者の条件では「手取りはほぼ同水準で、年金は賞与多めがやや増える」という“両立”に見える結果が偶然生じた。

さらに月給を思い切って下げ、賞与側に寄せるとどうなるか。月給20万円の極端なシミュレーションでは、月給側の健康保険・厚生年金の等級が下がり、毎月の負担が大幅に縮む。賞与側は上限で固定されるため、全体として手取りが明確に増える。一方で厚生年金の拠出は減るため、将来年金は下がる可能性が高い。このトレードオフをどう捉えるかが設計の肝である。

菅原氏はここで釘を刺す。健康保険料は将来の年金に1円も影響しない。多く払っても受けられる医療サービスは変わらない。将来年金を論じるなら、見るべきは厚生年金だけだという冷徹な整理だ。そのうえで「今の手取りを増やし、増えたキャッシュを資産運用に回す」という実務的な選択肢を提示している。ホワイトボードで具体的な数表と上限の当たり方を確認できるため、自身の給与設計に置き換えやすい。

総じて、等級表と賞与上限の当たり方を知っているかどうかで、手取りも将来年金も結論が変わる。特に年収が高い層は、上限の“天井”にどう当たっているかで差が出る。細かな数値の出し方や上限の効き方は動画内で視覚的に確認できるので、設計の勘所を掴むには一見の価値がある。今回の動画は、役員報酬や賞与配分を検討する経営者・高所得の会社員にとっても非常に参考になる内容である。