「何かの間違いじゃないですか？」年収1,400万円、一流企業勤めの35歳エリート夫がまさかのローン否決も…銀行員がこっそり教えた再審査への道と、その後の顛末
高年収でありながら、住宅ローンの審査に落ちてしまうケースは決して珍しくありません。属性や返済能力に問題がなくても、本人も気づかない「意外な落とし穴」によって否決の判断が下されることがあるためです。ある男性のケースをみていきます。
エリート会社員を襲った「まさかの通知」
「正直、耳を疑いました。何かの入力ミスか、同姓同名の別人と間違われているのではないかと思ったほどです」
都内の大手外資系企業に勤務する佐藤健一さん（35歳・仮名）。佐藤さんは都内のタワーマンション購入を検討し、8,500万円のペアローンを申し込みました。自身の年収は1,400万円、妻の美由紀さん（32歳・仮名）も年収600万円と、世帯年収は2,000万円を超えています。自己資金も1,000万円用意しており、審査に落ちる要素など微塵も感じていなかったといいます。
しかし、不動産会社の担当者から届いたのは「本審査の結果、非承認となりました」という衝撃的な連絡でした。
「物件の契約期限も迫っており、本当に困り果てていました。不動産会社の担当者も『この属性で落ちるのは、過去のローン履歴くらいしか考えられないが、銀行が答えない以上は推測の域を出ない』と。もう諦めるしかないのか……」
佐藤さんは、以前から資産運用の相談で面識のあった、別の支店に勤める銀行員の知人に、すがる思いで連絡を取りました。もちろん知人であっても佐藤さんの審査内容を見る権限はありません。しかし、佐藤さんの属性を知る知人は、あくまで「一般論」と前置きしたうえで、重い口を開きました。
「その知人いわく、年収や勤務先に問題がない場合、自分でも忘れているような『数千円の未払い』が原因であることが圧倒的に多いというのです。心当たりがなくても、一度スマホで『CIC』を調べてみろと。そこで解決の糸口が見つかるかもしれない、とのアドバイスでした」
その言葉に突き動かされ、佐藤さんは指定信用情報機関のインターネット開示サービスを利用しました。そして送られてきた報告書を確認した佐藤さんは、自分の目を疑いました。
「原因は、3年前に解約したはずのモバイルWi-Fiの解約漏れでした。月々わずか3,000円程度の料金が、クレジットカードの有効期限切れで引き落とされず、そのまま数カ月放置されていたんです。引っ越しが重なり、督促状も届いていなかった。その3,000円のために、私の信用情報には『異動』、つまりブラックリスト入りの記録が刻まれていました」
高年収という自負が、わずか数千円の不注意で崩れ去った瞬間でした。佐藤さんは知人の示唆通り、即座に未払いを解消。不動産担当者とも連携し、「うっかりミス」であったことを証明する上申書を作成し、別の金融機関で再審査に挑んだ結果、無事に満額融資を勝ち取ることができたといいます。
金融機関が「年収」以上にシビアに見る「信用情報」の真実
高い返済能力を持ちながらも「信用情報の傷」によって審査落ちするケースは、高所得層でも散見されます。
国土交通省『令和5年度 民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書』によれば、融資を行う際に金融機関が考慮する項目のうち、最も多くの金融機関が挙げているのが「完済時年齢」で98.5％。「健康状態」（96.6％）、「借入時年齢」（96.0％）、「年収」（94.0％）、「勤続年数」（93.6％）と続き、「返済負担率」や「担保評価」も9割を超えています。
一方で「カードローン等の他の債務の状況や返済履歴」を重視すると回答した機関は65.7％。9割超の項目と比べると低く感じるかもしれませんが、実に6割以上の金融機関が考慮すると回答している以上、ローンを検討している人は注意しなければなりません。
特に「スマホ代金の分割払い」や「サブスクリプションサービスの未払い」は、「借金」という意識が低くなりがちですが、実態は割賦販売契約であり、支払いが遅れればCICなどの信用情報機関にしっかりと記録されます。
もし審査に落ちてしまった場合は、まず「自分の信用情報を知る」ことから始めてみてください。CICやJICC（日本信用情報機構）といった機関に数千円の手数料を払えば、誰でも自分の履歴を確認できます。不備があれば速やかに解消し、完済証明書を取得したうえで、銀行に対して「うっかりミス」であったことを証明する補足資料を提出するなどの対策が有効です。
「年収が高いから大丈夫」という慢心こそ、住宅ローン審査においては最大の敵といえるかもしれません。
