高須幹弥が警鐘「今回は認めざるを得ない」イランの通行料要求と交渉決裂が招く日本の現実

美容外科医で医学博士の高須幹弥氏が自身のYouTubeチャンネルで「【速報】アメリカ・イラン交渉決裂→サンデーダウ1％下落」を公開した。中東情勢の緊迫化による世界経済への打撃と、日本のエネルギー供給が直面する危機について、独自の視点で懸念を語っている。

動画の冒頭で高須氏は、パキスタンの首都イスラマバードで実施されたアメリカとイランによる21時間にも及ぶ対面交渉が決裂し、その影響でサンデーダウが1％下落したと報告した。「4月22日までの停戦合意は破棄されていない」としつつも、予断を許さない現状を解説。さらに、アメリカ軍がホルムズ海峡の機雷除去を開始しているという報道に触れ、イラン側が大量の機雷を敷設したことで民間船の航行が阻害されている可能性を指摘した。

交渉の最大の論点として、アメリカ側が「完全かつ無条件のホルムズ海峡の解放」を求めているのに対し、イラン側が「通行料の徴収」を要求している対立構造を提示。高須氏は、日本の国益を考慮し「個人的にはですね、イランの通行料の徴収を今回はもう認めざるを得ないかなって思っています」と主張する。もし海峡が封鎖されたままになれば、日本の石油備蓄が尽き、経済が致命的な打撃を受けるため、現実的な妥協の必要性を訴えた。

さらに、イスラエルとレバノンの戦闘にも言及し、安価なドローンなどの兵器を持つ防衛側が有利になる「ディフェンシブ・アドバンテージ」という概念を解説。「攻める側のアメリカがですね、高額な迎撃ミサイルで迎撃してるわけですよね。すごく非対称戦なんですよね」と指摘し、「アメリカ側も弾薬が尽きてしまう」と、大国が小国を圧倒することの難しさを語った。

最終的に高須氏は、アメリカが莫大な戦費と兵器の消耗に直面している現状から、いずれイランに有利な条件での合意を探る可能性があると推測。中東情勢の混乱が日本のエネルギー安全保障に直結している事実を浮き彫りにし、大国の思惑と小国のしたたかな戦略が交錯する現実を突きつけて動画を締めくくった。