意外と知らないプロ野球の引退試合、昔は“選手の興行”だった？知られざる「10年選手制度」の仕組み

プロ野球とお金の関係を解説するYouTubeチャンネル「小林至のマネーボール〜プロ野球とお金〜」が、「【引退試合】できる選手･できない選手の境界線／日程は球団同士で相談する？／真剣勝負するべき？【小林至のマネーボール】」と題した動画を公開した。

動画では、プロ野球のシーズン終盤の風物詩である引退試合について、その対象選手がどのように決まるのかを解説。プロ野球ビジネスの専門家である小林至氏が、現在は制度上の裏付けがなく球団の判断で決まっている実情と、かつて存在した「10年選手制度」という意外な歴史を明らかにした。

小林氏はまず、引退試合の開催基準について「（今は）制度上の裏付けはない」と断言。現在は各球団の判断に委ねられていると説明する。具体例として、中日ドラゴンズでは「在籍10年」「タイトル5回以上獲得」「名球会入り」のいずれかを満たすことが内規となっていることを紹介した。

しかし、かつては明確なルールが存在したという。小林氏は、「1974年まで」は「10年選手制度」という制度があったと明かす。これは、「10年プレーした選手は11月15日以降にエキシビションとして引退試合を主催でき、収益金を取得することができる」というもので、選手の功労に報いるための仕組みだった。さらに、この制度が大相撲の断髪式が「力士の退職金代わり」となることに倣って作られたという、興味深い背景も語られた。

また、引退試合の運営の裏側にも言及。クライマックスシリーズ導入によりシーズン終盤の「消化試合がすごく少ない」ため、優勝争いやタイトル争いに影響を及ぼさないよう、主催球団が「事前に相手球団と日程や進行について相談する」のが通例だという。一方で、元日本ハムの斎藤佑樹選手の引退試合では、本人の希望で対戦相手のオリックスに「真剣勝負を申し入れた」という異例のケースもあったと紹介した。

選手の花道を飾る引退試合には、時代と共に変化してきた制度の歴史や、ペナントレースの意義を尊重する球団間の繊細な調整といった、知られざる舞台裏が存在するようだ。