この記事は以下の動画を基に、動画投稿者の承諾を得た上で、AIライターが執筆しております

中古住宅の購入時、プロの目で建物をチェックしてもらう「ホームインスペクション」。一見、買い手にとっても売り手にとっても安心な仕組みに思えますが、実は不動産仲介の現場では、あまり歓迎されないケースが少なくありません。
今回は、さくら事務所取締役の田村啓さんと、グループ会社 らくだ不動産 株式会社 執行役員エージェントの八巻侑司さんが、不動産仲介会社がインスペクションを嫌がる「裏事情」と、それを踏まえた賢い取引の進め方を解説します。

■ 1. 仲介会社の本音:「不具合を見つけてほしくない」
仲介会社にとってのゴールは「売買契約の成立」です。そのため、契約を揺るがす可能性のある不具合の発見は、正直なところ「避けたい事態」なのです。
・「お手柔らかにお願いします」という圧力 現場では、仲介担当者からインスペクターに対して「あまり細かく見ないでほしい」「何かあってもまずは私に伝えて」といったニュアンスの依頼が飛ぶことが珍しくありません。
・不具合=契約破談のリスク 重大な不具合が見つかれば、買い手が購入を断念するかもしれません。仲介会社にとっては、手間暇かけた案件が白紙になることを何よりも恐れているのです。

■ 2. 売主側の恐怖:「告知義務」の連鎖
売主側の仲介会社がインスペクションを嫌がるのには、さらに深刻な理由があります。それが「告知義務」です。
・知ってしまったら「隠せない」 インスペクションによって重大な不具合(シロアリや雨漏りなど)が見つかった場合、もしその取引が流れたとしても、売主はその不具合を「次の検討者」に告知しなければなりません。
・資産価値へのダメージ 不具合を知ることで、その後の売却活動が不利になる。このリスクを避けるために、「あえて調査をせず、知らないまま売りたい」という心理が働いてしまうのです。

■ 3. 「ホームインスペクション」と「建物状況調査」の決定的な違い
2026年現在、宅建業法で定められた「建物状況調査(インスペクション)」が普及していますが、私たちが推奨する「ホームインスペクション」とは、その「深さ」が全く異なります。
一般的な「建物状況調査」は、あくまで契約時の書類作成が目的。目視中心で、床下に入ったり屋根裏に潜ったりといった詳細な調査は含まれないことがほとんどです。中には仲介会社と提携している業者もあり、中立性に疑問が残るケースもあります。
一方、私たちが提供する「ホームインスペクション」は、100%依頼者の立場に立ち、建物のコンディションを徹底的にあぶり出します。不具合を「怖いもの」として終わらせず、「どう対処し、いくらで直せるか」までをセットで提示するのがプロの仕事です。

【まとめ】透明性を「味方」につけ、納得感のある取引を
不動産会社がホームインスペクションを嫌がるのは、裏を返せば、それだけ「建物の真実」が取引に与えるインパクトが大きいからに他なりません。しかし、情報を隠して契約を進めることは、将来的なトラブルの種をまくことと同じです。
透明性の高い取引こそが、結果として売主・買主・仲介会社の三者をハッピーにします。建物の「今の状況」を正しく把握し、「やるべきことが明確になっている」という納得感をもって、住まいづくりを安全に進めていきましょう。
株式会社さくら事務所のようなホームインスペクションを、住まいの「第三者による答え合わせ」として活用してみてはいかがでしょうか。
プロの目で見えない場所のリスクを徹底的に洗い出し、「これなら納得できる」という確信をもって、最高の戸建てライフをスタートさせましょう!

チャンネル情報

さくら事務所は「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を目的として、創業者・現会長の長嶋修が設立した、中立・公正な業界初の個人向け総合不動産コンサルティングサービス企業です。