【新華社ボアオ3月26日】中国海南省瓊海（けいかい）市博鰲（ボアオ）鎮で24日から始まったボアオ・アジアフォーラム2026年年次総会では、人型ロボットが会場内外で注目を集めている。

　25日に開かれたサブフォーラム「人型ロボットの進化と飛躍」では、技術開発の方向性や産業応用、国際ガバナンスなどを巡り、参加者が議論を交わした。北京人型ロボットイノベーションセンターの「具身天工3.0」や北京星動紀元科技の「Q5」ロボット、百度智能雲（バイドゥAIクラウド）のデジタルヒューマン「ViviDora」も会場に登場し、来場者と交流した。

　参加者の間では、人型ロボットが「技術実証」から「実用化」へと移行しつつあるとの認識でおおむね一致した。優先的な導入分野について、百度集団（バイドゥ）の執行副総裁で百度智能雲（バイドゥAIクラウド）事業部総裁の沈抖（しん・とう）氏は、新華社の取材に対し、工業製造や倉庫物流、エネルギー・鉱業などの分野を挙げ、「環境が比較的制御しやすく、作業の反復性や労働強度が高いことに加え、人手不足も顕著なため、今後大規模導入が進む可能性が高い」との見方を示した。

　北京人型ロボットイノベーションセンターの熊友軍（ゆう・ゆうぐん）総経理は、人型ロボットは高精度・高強度・高リスクの作業環境に適しており、人の安全や健康に影響を及ぼす可能性のある業務から優先的に置き換えるべきだと指摘した。また、コア技術の進展に伴い応用範囲は拡大し、今後は多くの産業や生活分野への浸透が進むとの見通しを示した。

　一方、家庭サービスや日常生活分野への導入については、環境の複雑さや変動の大きさから、ロボットにより高い汎化能力や安全性、自律性が求められるとして、実用化には段階的な発展が必要との見方が多かった。

　国際協力については、人型ロボットと人工知能（AI）の発展がグローバルな課題となる中、基準体系の相互承認やデータガバナンスの協力強化が重要との認識で一致した。（記者/邱虹、王存福）