―リスクオン相場で輝く本物の輝き、グローバルニッチトップに注がれる熱視線の行方―

　米国を筆頭とする世界株高の大潮流に乗り、東京株式市場もリスクオン相場に拍車がかかっていたが、目先は波乱含みの様相を呈した。週末19日は朝方に日経平均株価が一時500円以上水準を切り上げ4万5800円台まで上昇し、最高値街道を突き進むとともに未踏の4万6000円台も視野に入れる場面があった。しかし、後場に入ると先物主導の売り仕掛けで日経平均は急速に値を消す展開となり、今度は800円あまりの急落で4万4000円台半ばまで水準を切り下げる荒れ模様の展開に。その後は再び押し目買いで下げ渋ったが戻し切れず、結局マイナス圏で取引を終えている。

●日銀のETF売却決定でも影響は軽微

　日経225ベースのPERは18倍台（18日引け値ベース）まで上昇していたほか、ボリンジャーバンドもプラス3σ（シグマ）に接近しており、高値警戒感が付きまとっているのも事実である。この日は日銀金融政策決定会合の結果が開示されたが、事前予想通り5会合連続で政策金利の据え置きが発表された一方、ETFの売却を決めたことが利食い急ぎの動きを誘発する材料となった。

　最近の東京市場は強過ぎる全体指数の動向と遊離する形で個別株は値を下げるものも目立っていたが、これも投資家の疑心暗鬼を反映したものであったといえる。しかし、日銀による年間のETF売却額は簿価で3300億円、時価ベースでも6200億円程度にとどまり、これは市場全体の売買代金に占める0.05％程度に過ぎない。当然ながら相場の上昇トレンドを揺るがすだけのインパクトはない。この理解が、その後に全体指数がバランスを取り戻す背景となった。

●世界最強の商品競争力を持つ企業に照準

　ただし、日銀のETF売却決定はこれまで過熱気味に買われてきたマーケットをクールダウンするトリガーとなったことは確かで、株価的な値ごろ感や出遅れ感だけを拠りどころに銘柄を買い漁るという手法を戒める契機とはなりそうだ。何かネガティブな話が出るたびに、今はAIアルゴリズム売買による先物への機械的な売り仕掛けが投資家マインドを揺さぶるケースが多くなっている。その際に、成長力を担保された企業とそうでない企業とでは株価の復元力に差が生じやすい。

　今後はファンダメンタルズからのアプローチによって銘柄選別の動きが強まることも予想される。ここ物色人気が本格化している半導体関連にしても、世界で戦える企業であるかどうかという観点は投資の一つの尺度として必要となってくる。半導体分野周辺に限らず、株価評価の重要な根拠となり得る世界トップの商品競争力を誇る企業群の中から、株高余地が大きいと思われる銘柄にスポットを当てるのは有効な投資戦略だ。