分野別・一番頼れるキュレーターリスト【国際】
1次情報ではなく、受け手側に「価値」を付与しつつ情報配信できる教祖のごとき存在が、今、注目の「キュレーター」だ。各分野の第一線を走る識者たちは、普段、誰の情報を頼りにしているのか。一挙公開する。
■複雑怪奇な情勢を「複眼的」に見る
「ニューズウィーク日本版」は、国際感覚の強いビジネスマンに、日本のメディアとは違った視点で「世界の真実を読み解くこと」をコンセプトにしている。
私は編集長時代、テレビのニュース番組や新聞を毎日チェックしていた。しかし、これらの情報だけで国際情勢を正確に読み解くのは難しい。むしろ「テレビや新聞の情報はまず疑え」というところから雑誌企画の第一歩が始まるといってよい。
日本のテレビや新聞の報道には強いバイアスがかかっていることがある。日米関係、日中関係に顕著だが、発信する側が勝手に意味を付加してしまう。昨今の例で言えば、TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）問題。政治的要素が日増しに強くなり、冷静な報道が少なかった。中国を叩いたほうが読者の受けがよいという理由や、「ここで毅然とした態度に出なければ日本のためにならない」、など発信する側が結論ありきで述べることも多く、距離を置いて判断する必要がある。
また、国内、社会、経済など他のニュースと比べると、国際情勢を報道するスペースや時間が非常に少なく、散発的で断片的なものにならざるをえない。特にテレビでは、センセーショナルな映像や、速報性が優先され、瑣末なことしか報道されないことがある。
例えば11年6月にペルーで大統領選の決選投票があり、フジモリ元大統領の長女であるケイコ・フジモリ氏が立候補した。彼女が落選確実になったとき、多くのマスコミが「2人目の日系大統領ならず」と報じた。
実際には、大統領選の結果から見えてくる日本への影響はもっと深刻なものだ。当選したオジャンタ・ウマラ氏は左派の元軍人で、彼が当選したことにより、ペルーが反米でポピュリズム的な社会主義を標榜する国になり、対日関係が大きく変化する可能性がある。ペルーの大統領選を日系大統領が誕生するかという点にだけ注目してしまうと、肝心なことがわからないままだ。このように、「ニューズウィーク日本版」では、日本の報道とは違う見方を心がけて、記事としてつくりあげる。
現在の報道が抱えるこれらの問題を補完し、国際情勢をより「複眼的」に見る手助けをしてくれる識者をご紹介する。ここにあげた4氏は、海外からの情報を垂れ流したり、鵜呑みにしたりすることがない。「ユダヤ人が世界のすべてを動かす」といったいわゆる「陰謀論」にも与しない。自分自身で現地へ足繁く通い、その結果得た情報から、既存の情報を徹底的に検証したうえで、発信している。網羅的で、バイアスの少ない情報と接することができる。テレビや新聞、ネットにあふれる情報を、視点を変えて自分なりに読み解くことにも役立つはずだ。
■キュレーターリスト
・国際政治アナリスト 菅原 出
米国を中心とする外交、安全保障、インテリジェンス研究を専門とし、アメリカ、アフガニスタンなどを自ら取材する。世界の情勢について見識を持っているはずの専門家には、誤った情報に踊らされ、「陰謀論」に傾く人も多い。その中でも、海外メディアの報道と自分の現地での取材をつきあわせて見識を披瀝する稀有なジャーナリスト。著書の『ウィキリークスの衝撃』『民間軍事会社の内幕』等のほかに、HP、メルマガ、日経オンラインでも寄稿を読むことができる。
HP●「GLOBAL ANALYSIS」http://i-sugawara.jp/
・東京大学教授 北岡伸一
2004年に国連大使就任、06年に東京大学法学部教授に。氏の論考から日本の外交や歴史的な立場を踏まえた日本のポジションがわかる。東日本大震災直後に「米国で排日移民法が成立したのは関東大震災で親日世論が高まった翌年」（2011年5月10日付毎日新聞）と寄稿。人道的見地とは別の、ドライな国益を介した国際関係の厳しさを指摘した。TPP問題の是非など、情報のバイアスが強くなりがちな日米関係で、一歩引いたフラットな視野を提示する。
著書●『グローバルプレイヤーとしての日本』
・東京外国語大学大学院教授 酒井啓子
日本では比較的少ない中東、特にイラクの専門家で、現地でのフィールドワークを続けている。ビン・ラーディンにひきつけられる中東の若者を、日本の引きこもりのオタクを指す「非リア充」になぞらえて解説した（2011年5月10日付「中東徒然日記」）。石油など大きな利害関係があるのに、日本人にとっての中東は身近な存在ではない。氏のわかりやすく、情報リテラシーの高い発信を非常に参考にしている。著書に『イラクとアメリカ』など。
連載●「中東徒然日記」http://newsweekjapan.jp/column/sakai/
・ジャーナリスト 富坂 聰
北京大学に留学したのち、豊富な人脈を活かした中国のインサイドリポートを続ける。中国の指導者が代々「誰からも異論の出ない人選」であることから、ポスト胡錦濤に習近平（国家副主席）をいち早く候補としてあげた（2009年11月11日付WEDGE Infi nity）。尖閣をはじめとする領土問題、古くは歴史認識まで、日中関係の報道は断片的で感傷的になりやすい。そんな日本のメディアの弱点を補って、懇切丁寧に解説してくれる。
連載●「チャイナ・ウォッチャーの視点」http://wedge.ismedia.jp/category/chinawatcher
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1964年、東京生まれ。スポーツ誌記者を経て、93年ニューズウィーク日本版編集部。2001年編集長。10年より現職。
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（ニューズウィーク日本版編集主幹 竹田圭吾 構成＝石井綾子 撮影＝原 貴彦）
