２０日の東京株式市場は不透明感が拭えない外部環境のなかも買い優勢の展開で、日経平均株価はリバウンドに転じる公算が大きそうだ。前週末は目先スピード警戒感から１０００円超の下落をみせたが、きょうは下げ分の大半を取り返すケースも考えられる。ただ、上下にボラティリティは高く、中東を巡るニュースフローを横目に予断を許さない状況とはいえる。前週末は欧州株市場が総じて上昇した。ホルムズ海峡の開放が報じられたことを受け原油市況が急落し、これを背景に各国市場はリスクオンの流れとなった。特に独ＤＡＸは２．３％近い大幅高で４日続伸と気を吐いた。米国株市場では強気優勢の地合いが加速し、ＮＹダウは一時１１００ドルを上回る上昇を示す場面があった。ＷＴＩ先物価格は一気に１バレル＝８０ドル台まで水準を切り下げ、コストプッシュ型のインフレに対する懸念が和らいだ。米１０年債利回りが４．２％台前半まで低下したことで景気敏感株などを中心に投資資金が流入したほか、米メディアが「トランプ米大統領がイランは無期限に核開発停止に合意した」と発言したことを伝え、これも楽観的なムードを後押しした。もっとも、その後１８日にイランの軍事組織である「革命防衛隊」がホルムズ海峡の封鎖を宣言し、これを受けて中東情勢は再び不穏なムードとなっている。東京市場では欧米株高を追い風に、先物主導で日経平均が押し上げられるパターンが想定される一方、依然不透明な中東情勢が重荷となる。取引時間中はニュースヘッドラインや米株先物などの値動きに左右されそうで、マイナス圏に沈む場面もあり得る。

　１７日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比８６８ドル７１セント高の４万９４４７ドル４３セントと大幅続伸。ナスダック総合株価指数は同３６５．７７ポイント高の２万４４６８．４８だった。

　日程面では、きょうは３月の白物家電出荷額、２月の第３次産業活動指数、３月の首都圏マンション販売、３月の主要コンビニエンスストア売上高など。海外では４月の中国最優遇貸出金利など。

出所：MINKABU PRESS